ドイツの医師や歯科医師、病院、健康保険組合などからなる、連邦共同委員会（Der Gemeinsame Bundesausschuss:G-BA）は、医療制度品質・経済性研究所（IQWiG）の利用評価を考慮に入れて、将来的に、「妊婦が妊娠性糖尿病の検査を要求でき、法定健康保険組合（GKV）は、その検査料を支払わなければならない。」ということを決定した。

連邦共同委員会によれば、妊娠中に血糖値が決まった数値をこえたときに、妊娠性糖尿病とみなされる。妊娠性糖尿病は、母体のみでなく、胎児にもさまざまな影響が出てくる。母体では早産、妊娠高血圧症候群、羊水過多症を引き起こすことがある。さらに、胎盤の発達障害により、胎児への供給不足が発生する可能性もある。

胎児には巨大児、新生児の低血糖が起きやすく、子宮内で胎児が死亡することもあるのである。

Image: Schwangerschaft医療制度品質・経済性研究所は、妊婦への妊娠性糖尿病の検査はポジティブな効果をもたらすと、医師会報（Ärztblatt）に寄稿。患者の90％は、食事療法と定期的な運動とにより、血糖値を普通に保持することができるはずである。血糖値が非常に高い時にはインスリン療法が必要になる。

計画としては、妊娠中に行われる2回の検査である。まず最初に、事前テストを行い、それにより、妊娠性糖尿病の可能性の高い妊婦を認識する。次に、妊娠6，7か月目に2回目の検査を実施する。そして、医師の指導のもとに、血糖値の改善の治療を始めるのである。

法定健康保険組合（GKV）が妊娠性糖尿病の検査料をカバーすることにより、高血糖の早期発見、早期治療を可能にし、少しでも妊娠時のリスクの減少に効果があればよいのであるが。




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