積立保険(養老保険・個人年金保険）の
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積立保険とは、保障のために保険料を払う一方ではなく、期間満了時などに保険金などの受け取りができ、貯蓄としての機能もある保険の総称です。具体的には、一定年齢以上長生きすると年金が受け取れる「個人年金保険」や、満期まで生存していれば保険金額と同額の満期保険金が受け取れる「養老保険」、「医療保険」で一定期間以上生存していた場合にボーナスが受け取れるもの、そして、ケガを対象とする「傷害保険」の満期返戻金があるものなどがあげられます。

比較のポイント！

貯蓄性をはかる重要な指標は、次のポイントになります。

「払込保険料合計に対して、受取総額がどれくらいか？」

受取総額については、保険種類に応じて、具体的に以下のように計算できます。

（１）個人年金保険の受取総額は、年金額×受取年数で計算します。商品によって、10年確定年金など受取年数が確定しているものは、払込保険料総額に対する受取率を「戻り率」としてわかりやすく表示しているところもあります。なお、年金を一生涯受け取れる終身年金の場合は、最低何年以上長生きすると払込保険料合計を上回るかを計算するといいでしょう。

（２）養老保険の場合は満期保険金、医療保険でボーナスがあるタイプはその受取合計額、傷害保険の場合は満期返戻金が、それぞれ受取額に相当します。それらが、払込保険料合計に対してどの程度多いかを計算して比べてみましょう。

検討するときはここに注意！

保険本来の保障が充実しているものほど、払込保険料に対する将来の受取割合が減って、貯蓄機能は下がる傾向にあります。選ぶ際は、保障も必要かどうかを考えて、保障機能も求めるなら、その内容もしっかり確認するようにしましょう。

関連データ

多くの方が貯蓄の必要性を意識する理由の大きなものに、老後への不安があげられるでしょう。
現在の日本は、65歳以上の高齢者の人口は過去最高で、日本の総人口に対する高齢者の割合は20.8％と「5人に1人が65歳以上」の社会です。この高齢化率は今後も上昇を続け、2055年には「2.5人に１人が65歳以上」、そして「4人に1人が75歳以上」と推計されています。（内閣府「平成19年版　高齢社会白書」より）

また夫婦2人で「ゆとりある老後生活費」は平均で月額38.3万円（生命保険文化センター「平成19年度　生活保障に関する調査」より）で、一方、高齢者世帯１世帯あたりの平均所得金額は月額平均25.15万円（厚生労働省「平成18年　国民生活基礎調査」）で、その差は年額で157.8万円もの不足額になることがわかります。
さらに、公的年金支給開始年齢が65歳に引き上げられる一方、まだ60歳定年の企業も多く、将来の老後生活への不安は多いのが現実です（生命保険文化センター「平成19年度　生活保障に関する調査」によると、自分自身の老後生活に「不安感あり」が84.6％）。

これからは、老後はもちろん、人生を少しでも安心して活き活き過ごせるよう、今から貯蓄と保障をバランスよく準備していくことが大切ですね。

執筆：吹田　朝子（スイタ　トモコ）／ファイナンシャル・プランナー

相談も講演も、一人一人の参加者の価値観に合わせて、少しでも安心してマネー管理をしながら、将来へプランを進展させられるように、経済面およびメンタル面からも支援をするコンサルティングを行っています。住宅取得資金計画、保険見直し、教育資金などのテーマで、人生の攻めと守りのマネーコントロール術を伝授しています。