老後の不安に備えるために。 | 保険比較の保険市場
老後の備えは万全ですか?
このエントリーをはてなブックマークに追加

老後の不安に備えるために 保険を上手に活用して充実したセカンドライフに備えましょう

厚生労働省が発表した2011年の簡易生命表によると、男性の平均寿命は79.44歳、女性の平均寿命は85.9歳となっています。
また、保険市場が独自で行ったアンケートでは、「老後」の生活資金について不安を感じていますか?(単一回答形式)という質問に、「不安を感じる」「とても不安
を感じる」との回答が、男性で61%、女性で71%となりました。
「少し不安を感じる」という回答も含めた、ネガティブな回答の割合は、全体の実に91%という結果となっています。(保険市場調べ 2012年2月29日~3月8日)
「老後の不安にきちんと備えること」が、充実したセカンドライフを送るキーワード。保険を使って上手に備えませんか?

持病があるけど・・・入院の保障が欲しい!

持病があるからといって、引受基準緩和型の保険だけを検討していませんか?

医療保険に入りたいけど持病が・・・というあなた!こんな保険がありますよ!というCMをよく見かけませんか?
医療保険には大きく分けると、健康状態の質問がいくつもあり診査をしないと加入できない保険、引受基準緩和型の保険、質問なしの無条件で入れる保険の3種類があります。

当然質問の少ない順に保険料は高くなり、自分の入りたいと思う保障からは遠ざかってしまいます。その中でよくCMで見かけるのは、引受基準緩和型の保険です。
持病がある方は最初からその保険を検討するべきなのでしょうか?

答えはノーです。

持病の詳細を複数ある質問に正しく、そして詳しく答えれば可能性はゼロではありません。
もちろん加入できず断られることもあります。その時は引受基準緩和型の保険を検討しましょう。
やはり保障内容が良くて、保険料も安い保険に入れたらいいですよね?

閉じる

保険料が高いので見直し・・・でも50歳以上が新たに加入すると高いよね?

50代から検討する為のポイントをお伝えします!

次の更新で保険料が上がってしまう・・・。
50代になってくると、そんな悩みを持つ方も多くなるでしょう。場合によっては非常に高額な保険料となって、家計を圧迫することもあると思います。
そんな時は見直し!となりますが、そもそもどういう保険を検討すればいいかわからない・・・という方のために、50代から検討する為のポイントをお伝えします。

<ポイント①:保障期間は定期?終身?>
保険には、大きく分けると定期型と終身型があります。定期型は期間限定の保障です。例えば「10年間」とか「80歳まで」という保険がそうです。逆に終身型は期間が定まっていません。保険を継続する限り保障はずっと続きます。
どちらが良いかは「いつまで保障が必要か」ということをまずは考えてみてください。
80歳まで保障があれば良いのか、一生涯保障を続けたいのか。そこはあなた次第です。ただ、人はいつ入院するかわからないですし、定期型を継続する場合は更新で保険料が上がるかもしれませんので、終身型を選ばれる方が多いようです。

<ポイント②:どういう保障が必要?>
医療保険は特に種類が多く、なかなか選ぶのも難しいでしょう。その中で保険を選ぶ決め手としては保障内容が考えられます。ただ、保障内容の手厚い保険が良いという訳ではなく、いかにして「自分に合った保険を選ぶか」が大事です。
がんを手厚くするのか?通院を付けるのか?など、必要な保障だけを付けていくと、保険も選びやすくなっていくのではないでしょうか?

<ポイント③:入院日額は5,000円・10,000円だけではない?>
医療保険のパンフレットを見ると、大抵の保険会社のパンフレットに付属している保険料表には、5,000円コースと10,000円コースが記載されている事が多いです。
人によっては「5,000円じゃ少ないし、10,000円じゃ多いかも」という方や、「5,000円コースの保険料でも高い・・・」と思われる方もいらっしゃると思います。
実は入院日額を1,000円単位で設定することが可能です。例えば6,000円や3,000円など(ただし5,000円以下については、保険会社によっては不可、もしくは制限あり)があります。店舗ではそういった相談も可能ですので、細かく保障を調整したい方はまずは資料を一度見て、店舗へ相談されてはいかがでしょうか?

閉じる

老後の生活資金は今から備えられる?

まずは資料請求、そして迷ったら店舗へ相談に行きましょう!

老後の資金準備を保険で備える場合、代表的なものが個人年金保険です。個人年金保険は積み立てる期間が長ければ長いほど、最終的にもらえる金額は大きくなりますし、 例えば年間60万もらえるように積み立てようとする場合の保険料も安くなります。また個人年金保険料控除の恩恵もより長く受けられます。(個人年金保険料控除対象外の 契約プランもありますので注意が必要です。)ですので、本来は20代30代から老後を考えて積立をすることがベストでしょう。
ただ実際どうでしょう?みなさん年金保険は加入されていますか?恐らく加入していないという方も少なからずいらっしゃると思います。
これから年金保険を考えるという場合、保険によっては加入年齢に制限がありますので、選択肢が少ないかもしれませんが、方法はいくつかあります。

<ポイント①:月払個人年金保険に加入する>
これは一般的によく検討される方法です。月々の保険料を自分で決めて加入する方法と、もらえる金額を決めて加入する方法があります。
ただこの場合、払う期間がある程度年数が必要なことと、もらう金額によっては月々の保険料も高くなるでしょう。
それでも、一番無理なく積み立てられる点ではこの方法がおススメです。

<ポイント②:一時払個人年金に加入する>
まとまったお金が既にある場合、それを年金保険に充てる方法もあります。
個人年金保険料控除の対象外にはなりますが、もし可能であれば、50代以上で年金を考える場合はこの方法もおススメになります。

<ポイント③:終身死亡保険を利用する>
これは先の2つの方法とは少し異なる方法です。終身型の死亡保険は解約する際に、お金が返ってきます。これを年金保険と似たように利用することが可能です。
利点としては、好きなタイミングで年金に変えられる、死亡保障が付いてくる、あるいは一括で大きな金額を引き出すことができる、というところです。

いずれにしても、どの方法を取るかは詳細を見ないと決められませんよね?
まずは資料請求、そして迷ったら電話、メール、店舗を利用して相談してみましょう。

閉じる

葬儀代は必要?不必要?

結論として、葬儀代は保険で備えるべきでしょう。

「別に葬儀代くらい自分で貯められるし・・・」と思われていませんか?
ここでは葬儀代を保険で加入すべきかどうか、についてお答えします。
まず葬儀費用はどういう形式にするか、ということやお住まいの地域によってなど、この金額は全く変わってきます。
全国平均236万(財団法人 日本消費者協会 第7回「葬儀についてのアンケート調査」平成15年9月より)というデータがありますので、これを一つの指標としてみるのもいいと思います。
では、この金額を保険で備えるメリットは何でしょうか?

<ポイント①:貯金と保険の違い>
例えば、今から葬儀代として300万円を貯めよう、と考えたときに貯金の場合銀行に預けるにしても今の低金利状態であれば、ほぼ300万円全額を貯める必要があります。
保険の場合は基本的に300万円よりも少ない金額で備えられます。(年齢や払込期間によっては違う場合もあります。)

<ポイント②:預金口座が凍結される>
自分自身の口座に、葬儀代を貯めていた場合どうなるのでしょうか? 結論から言いますと、死亡が判明した時点で口座は凍結されてしまいます。これは死亡した時点で「遺産」になるからです。
解除のためには遺産分割協議を行う必要がありますが、葬儀費用の場合はそう時間を掛けられるものではないので、金額によってはその前に引き出すことができます。
ただし必要な書類が多く、例えば故人の戸籍もしくは除籍謄本や法定相続人全員の戸籍謄本、印鑑証明書等が必要です。(他にも必要な書類がある場合もありますし、郵便局や銀行によっては内容が少し違います)
つまり、非常に面倒で場合によっては時間が掛かります。保険の場合はそこまで煩わしいやりとりはありません。

結論として、葬儀代は保険で備えることをおすすめします。もし葬儀代に使わなかったとしても、残されたご家族のために、少しでもお金を残しておきませんか?

閉じる

介護で子供に迷惑を掛けたくない!

きちんと貯金をするのもいいですし、民間の保険で備えるのもひとつの有効な手段でしょう!

「介護」は平均寿命が延びた今、どこのご家庭でも起こりうる問題です。今は元気でも将来何が起こるかわかりません。また、時間的・金銭的・精神的負担はご本人だけでなく、周りのご家族にとっても大きな問題です。
では介護に備えるにはいったいいくらくらい貯めておけばいいのでしょうか。
現状、公的介護保険制度では、要支援・要介護状態の区分により支給限度額が決められています。

介護状態区分 心身の状態の例
要支援1 日常生活の動作の一部(入浴、掃除など)に何らかの介助を必要とする。
要支援2 要介護1相当ではあるが、生活機能の維持改善可能性が高い。
要介護1 日常生活の動作の一部や移動の動作などに何らかの介助を必要とする。もの忘れおよび理解の一部低下が見られることがある。
要介護2 日常生活の動作、食事、排泄などに何らかの介助や支えを必要とする。もの忘れおよび直前の動作の理解に一部低下が見られる。
要介護3 日常生活の動作、食事、排泄などに何らかの介助や支えを必要とする。もの忘れおよび問題行動、理解の低下が見られる。
要介護4 食事、排泄を含む日常生活全般が自分ひとりではほとんどできない。多くの問題行動や理解の低下が見られる。
要介護5 食事、排泄を含む日常生活全般がひとりではできない。多くの問題行動や全般的な理解の低下が見られる。
出典:セールス手帖社保険FPS研究所「すぐわかる制度のほん介護保険」

自宅での介護は施設への入居に比べて、比較的安く済むと思われていますが、トイレやお風呂、エレベーターの設置など、リフォーム費用がかさむ点に留意してください。施設に入居する場合は、施設の種類によって負担する費用もさまざまですが、有料老人ホームであれば入居の際の一時金が高額になる場合があります。

老後の生活資金とは別に、介護などに備えて500万円から1,000万円程を準備されてはいかがでしょうか。きちんと貯金をするのもいいですし、民間の保険で備えるのもひとつの有効な手段でしょう。

閉じる

相続を「争続」にしたくない!

「うちの家族に限って」と流してしまわず、いちどきちんと考えてみませんか?

相続の対策、というと、ほとんどの方が「うちにはそんなこと必要ない」とおっしゃいます。本当にそうでしょうか?相続対策は一部の富裕層に限られた話ではありません。

<ポイント①:相続税がかかるほど財産がないから大丈夫?>
実は家庭裁判所で遺産分割調停に至る7割以上が相続財産5,000万以下の家庭です。相続財産が5,000万以下であれば、相続税がかかることはありません。それでも話し合いによる解決ができなくて裁判所に駆け込んでこられます。
相続の際に問題になるのは額の過多にかかわらず、「公平に分けることが難しい」ということです。一般的に相続財産がすべて現金という方は珍しいでしょう。自宅と多少の現金・株券というご家庭がほとんどではないでしょうか。ご自宅をいくつかに分けるというわけにはいきませんし、かといって思い出の残るご自宅をすぐさま売却してしまうわけにもいきません。(売れるとも限りません)現金5,000万を公平に分けることは簡単ですが、評価額3,000万のご自宅と2,000万の現金の合計5,000万を公平に分けることは至難の業です。

<ポイント②:家族なんだから、分かり合える?>
もちろん、ご家族の絆で相続問題を乗り越えるご家庭もたくさんあります。しかし、「家族だからこそ」どうしても譲れない、割り切れないことも逆にたくさんあります。
「自分だけ親の介護で苦労したのに」「自宅で同居していたのは自分たちなのに」という思いを抱かれる方もたくさんいらっしゃいます。ご兄弟だけでの話し合いであればまだしも、お互いの配偶者がからんで収拾がつかなくなることもままあります。「うちの家族に限って」と流してしまわず、いちどきちんと考えてみませんか?

<ポイント③:事前に準備しておくことが肝心>
相続のポイントはズバリふたつ。遺言書と現金です。大切なご家族が苦しんだり、万が一にも憎みあったりすることの無いよう、今から準備をしておきましょう。
生命保険は、死後すぐに現金を受け取れる点と受取人を指定できる点のふたつで相続対策に有効です。生命保険の受取人を誰に指定するかは非常に難しい問題ですので、いちどプロに相談してみることもいいでしょう。

おすすめの保険

閉じる
ORIX2013-C-004
FL11/1211Y
ページトップへ ▲