アクサダイレクトの収入保障２

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保険料のお求めやすさにこだわりました。
生活費に備える合理的な死亡保険。
万一のときお給料のように年金を「毎月」受け取れますので、のこされた家族の日々の生活を支えます！年々減少する必要保障額に合わせて、「合理的」に保障が準備できますので保険料が「節約」できます。
ネットで保険料の試算からお申し込みまでできるからとっても便利！健康状態等についてもネットで質問に答えるだけで医師の診査は不要です※。
※健康診断結果等をご提出していただく場合があります。

専門家のコメント

「アクサダイレクトの収入保障２」のポイント

保険料のお求めやすさにこだわりました

ネットならではのお手頃な保険料を実現。

お給料のように毎月受け取り！

万一の場合、お給料のように年金を毎月受け取れます。

必要保障額の推移に近いカタチで合理的な保障！

一般に年々減少する必要保障額のように、年金受取総額が推移するので合理的。

インターネットでの告知だけで申込OK

健康状態等についてインターネットで質問に答えるだけ！医師の診査は不要です※。

※健康診断結果等をご提出していただく場合があります。

その日のうちにお申込手続きが完了

お申し込みはインターネットでその日のうちに完了！ご契約の引受可否をメールで回答します※。
お引き受けできる場合、お申込日から保障が開始します。

※保険料の払い込みにクレジットカードを利用される場合、クレジットカードの種類によっては、ご本人確認書類の郵送が必要となるケースがございます。また、健康状態によっては健康診断書の郵送が必要となる場合がございます。

保険期間中の保険料は一定で上がりません

更新タイプの商品ではないため、保険期間中の保険料は一定で上がることはありません。

あなたの保険料は？オンライン無料見積！保険料試算へ

こんな方におすすめ

万一のときに、毎月の安定した収入をのこしたい方。
必要保障額の推移に近いカタチの合理的な保障により保険料を抑えたい方。

保険期間・
保険料払込期間

契約年齢：満20歳～45歳の場合	55・60・65・70歳満了
契約年齢：満46～50歳の場合	60歳満了・65歳満了・70歳満了
契約年齢：満51～55歳の場合	65歳満了・70歳満了
契約年齢：満56～60歳の場合	70歳満了

年金支払保証期間
2年、または5年

加入診査
現在の健康状態等をインターネット上で告知いただきます。医師の診査は不要です。

支払方法
クレジットカード・口座振替

現役ファイナンシャルプランナーが本音で語る「アクサダイレクトの収入保障２」

コラム執筆者プロフィール 永柄正智（ナガエマサトモ）（マイアドバイザー.jp®登録）: CFP®､1級ファイナンシャル・プランニング技能士、宅地建物取引士、ロングステイアドバイザー、神戸市海外ビジネスセンター・アドバイザー
20年間の地方自治体勤務を経てファイナンシャルプランナーとして独立。
専門分野：資産運用、ライフプラン作成支援、保険の見直し

1.商品の特徴
- ・保険期間中に死亡または高度障害状態になった場合、一定の金額を年金形式で受け取れます。
- ・保険金の受取方法は、原則として「毎月受取」ですが、「一括受取」を選択することも可能です。なお、一括受取にした場合、毎月受取よりも総受取額が少なくなります。
- ・20歳～60歳の方まで加入することが可能で、お手頃な保険料が設定されています。また、保険期間中の保険料は一定金額で、途中で引き上げられることはありません。
- ・死亡または高度障害状態になった時点で、保険期間満了までの期間が年金支払保証期間よりも短い場合には、保険期間満了後も年金支払保証期間（2年または5年から選択）が終了するまでの間は毎月の年金を受け取れます。例えば、60歳満了で5年保証の場合は59歳で万一のことがあっても64歳まで受け取れます。
- ・ホームページ上で、自分自身に合った保険内容をカスタマイズ（試算）できるため、選択するまでのストレスや煩わしさがありません。
- ・医師・看護師などにいつでも健康相談ができるサービスや、加入者が納得できる治療を選択できるように、日本を代表する名医（総合相談医※）のセカンドオピニオンや、専門の臨床医師の紹介が受けられるサービスが無料で付帯されています（セカンドオピニオンを受けることで、加入者が納得のいく治療方法を選択する際の手助けになります）。この2つのサービスはティーペック株式会社が提供するものであり、アクサダイレクト生命の保険商品の一部を構成するものではありません。サービスの内容は、予告なく中止・変更される場合があります。
  ※ティーペック株式会社の用語定義による。
2.ファイナンシャルプランナーからみた、評価できる商品のポイント

「アクサダイレクトの収入保障２」は、もしものことがあった場合に、その後の収入を一定期間保障してくれる保険商品です。保険金を収入の一部として受け取れるということは、残された家族のその後の生活にとって大きな助けになるでしょう。また、保険金の受け取りは原則として「毎月受取」ですが、「一括受取」を選択することも可能で、毎月受取の場合は、加入者のニーズに合わせて毎月の受取金額を5万円から1万円刻みで設定することができる点も評価できます。加入を検討されている方にとっては、選択の幅が広い分、それぞれの家庭の保障ニーズに合わせやすいでしょう。

そして、定期保険に比べて保険料がお手頃に設定されている点も見逃せないポイントです。当商品は契約期間が多く残された加入当初よりも、保険期間の満了が近づくにつれて保障額が減っていく仕組みの保険商品であるため、例えば30歳男性なら「アクサダイレクトの定期保険２」と比べると保険料の総支払額が半分以下で済みます（※）。保険に加入する必要性は感じながらも、家計にあまり負担をかけたくないという方にとっては検討しやすい保険ではないでしょうか。
（※）収入保障保険と定期保険の保険料比は、年齢、性別、保険期間等により異なります。
3.ファイナンシャルプランナーからみた、当該商品の加入に向いている方

もしも病気や不慮の事故で伴侶を失った場合に、自身や残された家族のその後の生活がどのように守られていくのかについては、誰しもが漠然とした不安を持っていることでしょう。そのような不安を持つ人にとって、残された家族が一定の期間、毎月決まった金額を受け取ることができれば、その後の生活が安定したものになる可能性は高まるでしょう。特に育ち盛りのお子さまを持つ家庭では、教育費の支出が継続的に必要になってくるため、その間の収入を確保できる、「アクサダイレクトの収入保障２」の保障内容はこれらの要求を満たしてくれる保険だといえます。

また、日頃の家計管理があまり得意ではないという人にとっては、保険金を一括で受け取るタイプの生命保険よりは、当商品のように、毎月年金形式で受け取りが可能なタイプの保険の方が合っているといえるでしょう。
なお注意点として、契約期間満了時には更新の手続きができないため、加入する時点で必要とする保障期間（契約期間満了時の年齢を満55歳、60歳、65歳、70歳のなかから選択）をしっかりと判断した上で加入することが大切です。
まとめ

「アクサダイレクトの収入保障２」は、一般的な定期保険と違って保険金を毎月継続的に受け取れるタイプの保険ですが、未払年金の現価の全部または一部を一時に受け取ることも可能です。
生命保険の加入を検討される際には、残された家族にどのような方法で保険金を受け取って欲しいのか、また、どのような受け取り方が家族の生活に合っているのかをしっかりと検討することが大切です。
加入時点で受取方法を決めかねている方や迷われている方は、受け取る時点で選択が可能な当商品が検討対象になるでしょう。

※この記載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。
※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
※本記事は、2017年11月24日に掲載された記事です。そのため、記事内容は掲載日のものであり、現在と情報内容が異なっている場合がございますので、本記事の閲覧・利用等に際しては、ご注意ください。

注意事項：

※保険期間・保険料払込期間等の組み合わせにより、お取り扱いできない場合があります。
※この画面では、保険の概要を説明しています。
※ご検討の際は、「重要事項説明書／ご契約のしおり・約款」をご確認ください。
※既往症（過去の病気）や健康状態および職業、既契約状況等によっては、ご契約のお引き受けを制限させていただく場合がございます。また、ご加入時の被保険者の年齢によっては、入院給付金日額等に制限がございますので、あらかじめご了承ください。
※保険契約者、被保険者または保険金受取人（以下、「保険契約者等」といいます）が暴力団関係者やその他の反社会的勢力に該当する場合、お申し込みいただくことはできません。また、お申し込み後に保険契約者等がこれらの反社会的勢力に該当した場合、保険契約は解除されます。
※保険契約者と被保険者が同一の場合のみお取り扱いをしております。
※当募集代理店（生命保険募集人）はお客さまとアクサダイレクト生命の保険契約締結の媒介を行うもので、保険契約締結の代理権および告知受領権はありません。したがって、保険契約は、お客さまからの保険契約のお申し込みに対してアクサダイレクト生命が承諾したときに有効に成立します。
※当募集代理店および当募集代理店の特定関係法人* の役職員の方は、このサイトではお申し込みをお受けできません（医療保険・がん保険・就業不能保険を除く）。
*特定関係法人とは、出資関係や人的関係等により募集代理店と密接な関係がある法人を指し、当該法人に勤務する役職員に対して募集代理店が保険募集を行うことは法令により禁止されております。