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終身保険

生命保険は、大きく「終身保険(一生涯保障する保険)」と「定期保険(一定期間保障する保険)」の2つに区分されます。

一般的には、死亡・高度障害保障が一生涯続く保険を「終身保険」と呼んでいますが、医療保険やがん保険、資産の運用実績に応じて保険金や解約返戻金が変動する変額保険などでも、保障が一生涯続くものは終身保険に区分できます。

一方、保障が一定期間に限定されている保険は「定期保険」に区分され、こちらも死亡・高度障害保険、医療保険、がん保険など、備えておきたい分野別の保険商品があります。

通常、死亡・高度障害保障の定期保険(定期死亡保険)は、契約当初に設定した期間が到来すると、保険金が支払われることなく契約が終了するため、「掛け捨ての保険」といわれますが、一定期間のみ死亡・高度障害保障をしつつ積み立てができる「養老保険」という保険商品も存在します。養老保険は死亡した時または高度障害状態になった時だけでなく、無事に所定の期間が満了した時にも保険金が受け取れるので、その分、定期死亡保険に比べて保険料は一般的に高くなります。

同じ死亡・高度障害保障の保険でも、保険期間や保険金の支払われ方など違いがありますので、生命保険をご検討される際は、保険に対しどのようなニーズがあるのか、必要な保障(保険期間や保険金額)はどのくらいかを考えることが大切です。

終身保険を保険料で比較

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終身死亡保険

終身保険とは、その名のとおり、被保険者が死亡するまで一生涯、保障が続く保険です。保険料の払込期間も同様に一生涯か、もしくは所定の年数(60歳、65歳等)となります。
終身保険は、死亡・高度障害保障が一生涯続きますので、お子様の独立後の、ご自身の葬儀費用や奥様の生活費としてご活用いただけます。また、満期保険金はありませんが、長期継続すると解約返戻金があるため死亡保障だけでなく、ご自身の将来のための資金準備としてもご活用いただけます。

終身保険に入る前に知っておきたいこと

終身保険の特徴

最終更新日:2017年1月4日

終身保険には、以下のような特徴があります。

死亡もしくは高度障害状態になった時に支払われる

終身保険は被保険者(=保険の対象となる人)が死亡もしくは高度障害状態になった時、保険金受取人に死亡保険金が支払われる保険です。生きている時に保険金が支払われる個人年金保険や学資保険が「生存保険」に分類されるのに対して、終身保険は定期保険などとともに「死亡保険」に分類されます。

亡くなるまで生涯保障される

保障される期間は、終身という名前の通り、被保険者が死亡するまで一生涯です。途中で解約しなければ一生涯保障されます。そのため、満期保険金というものはありません。

貯蓄性がある

終身保険は解約した場合、契約からの経過年数に応じて解約返戻金が支払われます。「掛け捨て」と呼ばれることもある「定期保険」に比べて、終身保険は貯蓄性があるといえます。一生涯保障されるということは、いつかは保険金が支払われることを意味します。そのため払い込まれた保険料の多くが積み立てられており、解約時に戻ってくることになります。ただし、保険を解約し解約返戻金を受け取ると、その後の保障はなくなります。

解約返戻金の金額が確定している(定額終身保険の場合)

定額終身保険は契約時に将来受け取れる解約返戻金の金額が確定しています。金額は契約年数と契約時の予定利率によって決定しますので変動がありません。

(注:「終身保険の種類」で紹介している積立利率変動型終身保険、変額終身保険、外貨建て商品を除く)

死亡保障以外のいろいろな目的に利用できる

終身保険は前述したように貯蓄性があることから、死亡保障以外にも、以下のようないろいろな目的に利用できます。

老後の資金を貯める
若くて保障が必要な間は、死亡保障として考え、子どもが独立して保障が必要なくなったら、解約して解約返戻金を老後の生活資金に充てることができます。
葬儀関連の費用を準備する
一生涯保障されることから、人生最後の支出となる葬儀関連の費用を準備することにも活用できます。
子どもの学費を貯める
子どもの学費は、「学資保険」に加入して積み立てていくというイメージが強いですが、終身保険の貯蓄性を利用して、解約返戻金を学資保険の代わりに利用することもできます。
相続税対策
不動産など換金に時間のかかる資産に相続財産が偏っている場合、終身保険を利用して納税資金や、相続関連でかかるさまざまな費用を準備することができます。また、相続人の間で遺産分割の意見が合わず、相続した預貯金が共有状態のままで使えない場合であっても、死亡保険金は保険金受取人が自由に使うことができますので、相続直後の現金が必要となる場面にも活用できます。

※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。

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終身保険に入る前に知っておきたいこと

メリット・デメリットから考える終身保険の正しい活用法

最終更新日:2017年1月4日

終身保険のメリット・デメリットとして以下のようなポイントがよく挙げられます。しかし、それらは本当にメリットやデメリットなのでしょうか?もう一度考えてみましょう。

終身保険のメリットとして挙げられるもの

一生涯の保障で安心が得られること

メリットとして一般的によく挙げられます。確かに、一生涯にわたって遺族のための経済的な備えが得られることはメリットといえるでしょう。とはいえ、定期保険のなかにも、保障期間が98歳までの長期保障の商品もありますので、必ずしも終身保険でなくてもよいのではと考えることもできます。

しかし、90歳の女性の平均余命が6年弱、男性では4年強(厚生労働省「平成26年簡易生命表」より)であることを考えますと、やはり一生涯の保障である終身保険には安心感があるのではないでしょうか。つまり、「長生きリスク」を考えなくてよいことが終身保険のメリットといえます。万一、家族の長生きを素直に喜べなくなるようなことになったら悲劇です。終身保険なら、そのような事態を避けることができます。また、保障が一生涯であることで、「相続対策」や「葬儀費用」などの目的にも安心して利用することができます。

貯蓄性があること

これも終身保険のメリットとしてよく挙げられます。確かに終身保険は、被保険者が死亡もしくは高度障害状態になった時に死亡保険金が支払われるだけではなく、保険料の払い込みが終了した後、一定期間が経過した後に解約すると多くの場合、払込保険料の累計額を上回る解約返戻金を受け取れます。そのため、この仕組みを利用して貯蓄として活用されることがあります。

よく例に挙げられるのが、お子さまの教育費準備のために終身保険を活用する方法です。あらかじめお子さまの大学などへの進学時に解約することを想定して終身保険に加入します。同様の目的で学資保険を利用されることも多いと思われますが、終身保険には満期がありませんので、もし教育費が貯蓄などで賄えた場合は解約せず、そのまま保有し続けることもできます。保有し続けた終身保険は「老後の生活費」「相続対策」「葬儀費用」など、さまざまな用途に利用することができます。このように融通のきくところも終身保険のメリットの一つといえるでしょう。

終身保険のデメリットとして挙げられるもの

インフレリスクがあること

デメリットとしてよく挙げられます。インフレによるデメリットは終身保険だけではなく、保険金額が確定している保険商品全般にあてはまることですが、保障期間が一生涯の終身保険は、インフレの影響を比較的受けやすくなります。

日銀は2013年1月に、消費者物価の前年比上昇率の目標を2%に設定しました。この目標が実現して今後はインフレが続くと仮定すると、一般的な終身保険(定額終身保険)ではインフレに対する対応が難しい場合があります(「終身保険の種類」のなかにはインフレに対応している商品もあります)。

先ほど例に挙げた教育費もインフレの影響を受けると考えられますので、加入時に見込んでいた解約返戻金では、必要な教育費が不足する可能性があります。終身保険のデメリットとして、しばしば取り上げられるのはこのようなケースです。

一方、このことを裏返せばデフレには強いということです。デフレが続いて低金利が継続したり、あるいはさらに下がったりした場合は、終身保険に加入した当時の返戻率が他の金融商品と比較して相対的に高くなり、結果的に終身保険が有利な貯蓄方法になる可能性があります。インフレリスクがあることは、デフレに強いということと表裏一体の関係でもあるので、多面的に見て検討した方がよいでしょう。

定期保険と比較して保険料が高い

こちらもしばしば終身保険のデメリットとして取り上げられます。確かに同額の死亡保障で比較した場合、終身保険の保険料は定期保険の保険料より一般的に高くなります。一生涯保障を受けられる終身保険は、いつかは必ず保険金が支払われるからです。そのため終身保険だけで十分な死亡保障を得ようとした場合、家計への負担は大きくなりますので、今後教育費などの増加が見込まれる家庭では、大きな死亡保障には終身保険だけではなく、定期保険なども活用することを考えるのがよいでしょう。

早期解約(保険料払込完了前の解約)は元本割れする

こちらも終身保険のデメリットとしてよく取り上げられます。確かに、終身保険は多くの場合、保険料の払い込みが完了する前に解約すると、解約返戻金は払込保険料の累計額を下回ります。このことは注意すべき点ではありますが、そもそも解約しなければ問題は生じないともいえます。終身保険は遺族のための経済的な備えをそもそもの目的としているので、解約を前提とした利用方法のみで、「終身保険にはデメリットがある」と評価するのは疑問が残ります。もっとも、終身保険は長期間に渡って保険料を支払いますので、保険料払込期間中に、家計の状況が加入当初と大きく変化する可能性があります。そのため保険料の払い込みを無理なく完了できるように、加入時にしっかりと検討する必要があります。一生涯のお金の流れを把握するには、「ライフプランニング」を活用するとよいでしょう。

以上、終身保険のメリット・デメリットについて考えてみました。デメリットとされる点に関しては、いくつかの対応策が考えられます。それらの対応策については、「終身保険の見直しと解約のタイミング」を参考にしてください。

終身保険の特徴をよく理解した上で活用していきましょう。

※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。

終身保険の見直し

最終更新日:2017年1月4日

終身保険の見直しが必要になる理由をいくつか挙げてみます。

保険料支払いの負担が重くなった

メリット・デメリットから考える終身保険の正しい活用法」でも触れたように、終身保険の保険料は定期保険に比べて一般的に高く、当初は支払い続けられると思っていた保険料が、家族が増えたり、収入が減ったりなどの環境の変化により、家計の負担になることがあります。

この場合、もう一つのデメリットである「早期解約は元本割れする」ことを意識するあまり、対応が遅くなってしまうことがあります。頑張って支払い続けたにも関わらず、結局解約しなければならなくなったのでは、キズが深くなりますので、早めに対策を検討したいものです。

【対策】

まず、一時的に支払いが厳しい場合には、契約している終身保険の解約返戻金の一定範囲内で貸し付けを受けることができる「貸付制度」の利用も一案です。もちろんその間は利息がかかりますので、慢性的かつ長期に渡って保険料の支払いが難しそうな場合は、契約の見直しや解約などの抜本的な方策を検討しましょう。

次に、保険金の減額を検討しましょう。「葬儀費用」など最低限の保障を残して一部解約し、大きな保障が必要な期間に限定して、定期保険の併用を検討しましょう。

それでも支払負担が厳しいということであれば、保険料の払い込みを中止し、その時点での解約返戻金をもとに、「払済保険」への変更ができないか検討しましょう。この場合、保障額は少なくなり、また、解約返戻金が少ない場合は変更できないことがあります。

資金的に余裕が出た

子どもが独立したり、相続財産が入ったりして、資金に余裕が出ることもあります。これを余裕資金として株式などで運用するという手もありますが、リスクをあまりとりたくないということであれば、今加入している終身保険の保険料の支払方法を変更するのも一案です。

終身保険の解約返戻金は、保険料払込期間終了後に大きく増加していきます。余裕資金で保険料を、一時払いや全期前納払いなど一括で支払うことで、保険料の総支払額を抑えられたり、解約返戻金を増加させたりすることができる場合があります。
※前納の取り扱いは保険会社によって異なります。

インフレリスクにも対応したい

メリット・デメリットから考える終身保険の正しい活用法」でも触れましたが、一般的な保険はインフレリスクに弱いといえます。インフレは、モノの値段が上がり、相対的に貨幣価値が下がる現象をいいます。そこで将来の貨幣価値の下落にも備えておきたいという方は、「積立利率変動型終身保険」(「終身保険の種類」を参照)を検討するといいでしょう。

インフレによる金利上昇に合わせて積立利率が上昇することで、保険金額や解約返戻金の金額も増加するので、インフレによる物価上昇の影響を緩和することができます。

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終身保険を解約するタイミング

最終更新日:2017年1月4日

終身保険の見直しの結果、そのまま続けるより、新しい保険に入って、今の保険は解約したほうがいい場合があります。その場合、保障の空白期間を作らないように、新しく入った保険契約が成立してから、今の保険の解約手続きを行うことが大切です。

なぜなら、今の保険を解約した後に、何らかの理由で新しい保険に入れなかったら、無保険になってしまうからです。

では、「契約の成立」とはいつなのでしょう。

保険契約は、保険契約者が保険会社に対して「申し込み手続き(申込書・告知書記入、保険料払込)」を行い、保険会社が「承諾」することで成立します。

「承諾」があったことがわかるのは、

  1. 1.保険契約を申し込んだ保険会社または、保険代理店の営業員から保険契約成立の連絡があった時
  2. 2.生命保険証券が自宅に送付された時

です。

保険会社に保険金の支払い義務が生じる「責任開始日※」とは異なるので、注意が必要です。責任開始日は、「申し込み」「告知または医師の診査」「第1回保険料(充当金)の払い込み」の3つが完了した日です(※一部の保険会社では異なります)。

責任開始日以降であっても、保険契約を引き受けられない健康状態と判断されるなどの理由で、保険会社から契約が承諾されないことがあるので、必ず承諾され、「成立」したことを確認してから今の保険を解約するようにしましょう。

健康状態を理由に契約を断られた場合には、他の保険でも断られる可能性が高いので、今加入している保険をどうするかについては、より慎重に検討することが必要になります。

※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。

終身保険を選ぶ際に押さえておきたいポイント!

終身保険の解約返戻金

最終更新日:2017年1月4日

解約返戻金とは

保険契約を解約した際に支払われるお金です。金額は、一部の終身保険を除いて、契約時に確定しています(「終身保険の種類」を参照)。

終身保険の解約返戻金は、契約後の経過年数とともに増加していきますが、保険料の払込期間中の解約は、それまでの払込保険料の累計よりも解約返戻金の金額の方が少ないことが多く、払込期間以降は解約返戻金の金額が上回ることが多くなります。解約返戻金の推移は、保険証券や契約時の見積り書類、保険会社より毎年1回送付される「ご契約内容のお知らせ」などで確認することができます。

一般的な終身保険の契約経過年数による保険料払込累計と解約返戻金の推移
(例)30歳男性、保険金額:1,000万円、保険料払込期間:30年、保険期間:終身

一般的な終身保険の契約経過年数による保険料払込累計と解約返戻金の推移

※解約返戻金の金額は、契約年齢、保険料払込期間、経過年数などにより異なります。また、保険会社によっても異なってきます。

貯蓄性が高いのでさまざまな用途に用いられる

一般的に終身保険の解約返戻金の金額は、契約後の経過年数とともに増加するため、貯蓄性が高く、死亡保障だけでなくさまざまな目的で保険が活用できます。

終身保険の特徴」でも触れましたが、老後の生活資金、葬儀費用、子どもの学費準備、相続対策などが挙げられます。

保険料の払込期間

解約返戻金を活用する場合に気を付けなくてはならないのは、「メリット・デメリットから考える終身保険の正しい活用法」でも触れたように、払込保険料の累計額よりも解約返戻金の金額が少なくなるような早期解約(保険料払込完了前の解約)にならないようにすることです。

保険契約の目的が「子どもの学費準備」のように、解約を前提とした保険契約の場合、払込期間を解約予定より数年前に設定します。大学の入学のタイミングである18年後の解約を想定して、払込期間を15年に設定するといった具合です。

もっと短く設定しても構いませんが、その分毎回の支払額が多くなるので無理のない期間にすべきであることはいうまでもありません。

なお、学費の準備によく用いられる「学資保険」との違いは、終身保険には満期がありませんので、学費が他で準備できた場合には、解約せずにそのまま継続することもできることです。一般的に解約返戻金の金額は払込期間以降も増えますので、改めて他で運用するよりも有利な場合があります。

解約返戻金と税金

保険料を支払っていた本人が、一時金で受け取る解約返戻金は、「一時所得」として、所得税と住民税の課税対象となります。また、年金形式で受け取った場合は「雑所得」として課税対象となり、本人以外が受け取る場合は「贈与税」の対象となります。

一時所得には、特別控除額50万円が認められていますので、その年に受け取った解約返戻金と払込保険料の累計額の差が、50万円以内であれば課税されないことになります。

例えば、払込保険料累計額が300万円で、解約返戻金380万円の場合の一時所得は、

(380万円-300万円)- 50万円(特別控除額)= 30万円

となり、他の所得に合算される金額(総所得金額として加算される金額)は、1/2に相当する

30万円 × 1/2 = 15万円

となります。

課税対象となる15万円に何%の所得税の税率がかかるかは、その年の本人の他の所得(給与所得、不動産所得、事業所得など総合課税に分類される所得)や所得控除(扶養控除、社会保険料控除等)の多寡によって変わってきます(5~45%)。住民税に関しては、一律10%となります(所得税、住民税ともに復興特別税は考慮していません)。

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終身医療保険

終身医療保険とは、病気やケガをされた時に、その治療を目的としてご入院をされた際、入院費用を賄うための保険で、その保障が一生涯続く医療保険です。一般的に、ご契約時の保険料は変わりませんので、若いときにご契約しておくと毎月の保険料負担を抑えることができます。また払込期間を短くすることで、働いている内に保険料を支払い、保障を一生涯にすることもできます。保険料の総額は、短期間で払い込む方が少なくなるのが一般的です。主要な保障内容は、入院の際の差額ベッド代にあてられる入院給付金と、手術を受けられた際の手術給付金です。これらの保障に、先進医療を受けられた際の費用や、特定の病気になった際の一時金などの特約が付加されます。よって、単純に保険料のみを比較される際には、入院給付金と手術給付金のみで比較を行い、ご自身の状況に合わせて必要な特約を付加できるか検討することが、ご契約の際の基本的なプロセスとなります。

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終身がん保険

終身がん保険とは、がん(悪性新生物・上皮内新生物)の治療にかかる経済的負担をカバーするための保険で、その保障が一生涯続くがん保険です。がんの治療はがん患者それぞれの環境や価値観などが盛り込まれるようになり、治療法も多岐にわたるようになりました。近年のがん保険は、その治療の実態にあわせて多様化されています。主な保障内容は、がんと診断されたときに給付される診断給付金、がん治療のために入院したときに給付される入院給付金、がんで所定の手術を受けたときに給付される手術給付金、抗がん剤治療などで通院したときに給付される通院給付金などで構成されており、特約が付加される形となります。各保険商品の治療に対する重点の置き方で保障内容が異なるため、がん保険を比較する場合は、保険料や保険金額の多寡にとらわれず、保障内容がご自身の治療方針に沿う内容かを検討いただくことがポイントです。

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終身女性保険

終身女性保険とは、通常の終身医療保険に女性特有の病気を保障する特約を組み合わせた医療保険で、その保障期間は一生涯続きます。子宮や卵巣の病気など「女性でなければ罹患しない病気」に手厚く備えたい方におすすめです。女性保険特約のカバーしている保障内容を確認し、ご自身の状況に合わせて検討いただくことがポイントとなります。

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低解約返戻金型終身保険

保険料払込期間中の解約返戻金の返戻率を、通常の終身死亡保険より低く設定(一般的に70%)することで、保険料がお手頃になるよう作られた保険商品です。

保険料の払い込みが終わった後は、通常の終身死亡保険に加入していた場合と同額の解約返戻金を確保できます。

払込保険料が通常の終身死亡保険に比べて安い分、保険料払込満了後の返戻率は高くなりますが、保険料払込期間中に解約した場合の返戻率は通常の終身死亡保険よりも低いので、注意しましょう。

低解約返戻金型終身保険の保険料払込期間と解約返戻金の関係図

低解約返戻金型終身保険の保険料払込期間と解約返戻金の関係図

積立利率変動型終身保険

積立利率の上昇によって保険金額・解約返戻金が増加する保険で、「積立利率変動型」「利回り変動型」など保険会社によって名称が異なることがあります。

保険料の中から将来の保険金支払いに備えて積み立てられる「積立金」は、他の保険種類とは区分して運用・管理されています。この積立金を運用する時の利率が、「積立利率」です。この積立利率は、市場金利に応じて一定期間ごとに見直されますので、金利変動に対応した保険といえます。積立利率が上昇し、積立金が増加するとその分、保険金額や解約返戻金が増加します。

また、積立利率には最低保証がありますので、将来、市場金利が上昇することがなくても、契約時に定めた保険金額(基本保険金額)および積立利率で算出された解約返戻金の金額は、保証されます。

積立利率変動型終身保険のイメージ

積立利率変動型終身保険のイメージ

※最低保証の積立利率を1.5%とし、例示の積立利率(1.5%、2.5%)が保険期間中一定でそのまま推移したと仮定した場合のイメージ図(商品や保険会社によって異なります)

変額終身保険

保険会社の運用実績に応じて保険金や解約返戻金の金額が変動する保険です。

保険会社は、他の保険種類と区別した「特別勘定」で保険料を運用します。基本保険金額は運用実績にかかわらず最低保証されるため、運用実績が悪くなって変動保険金がマイナスになった場合でも、死亡保険金として基本保険金を受け取ることができます。一方、解約返戻金については最低保証がありませんので、運用実績次第では、払い込んだ保険料を大きく下回ることもありますので、注意が必要です。※以下ページには保障期間が終身タイプ以外の商品も含まれます。

変額終身保険のイメージ

変額終身保険のイメージ

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外貨建て終身保険

外貨建て終身保険とは、保険料や保険金、解約金等の支払いが全てもしくは一部外貨建てで行われる終身保険です。基本的な仕組みは、円建ての終身保険と同じです。現時点では、円建てに比べて高い利率が魅力的ですが、他国通貨による資産分散効果も期待できます。さらに、中途解約時に、契約時より円安になっていれば、為替差益がプラスされる事もあります。また、万一時の死亡保障の受取方法にバリエーションがあったり、相続対策に活用できたりするなどのメリットもある保険です。一方、外貨ベースでは受取額が確定している商品ですが、為替次第ではマイナスになる可能性もあり、契約時の為替レートや中長期的な為替動向を考慮した判断が必要となります。またこのタイプの商品は長期投資が基本なので、余裕資金を充てることも大切です。外貨建て終身保険は、リスクのある投資商品ですが反面、リスクを上手に許容できる方には資産の分散投資の一環となりますし、積極的に資産形成したい方にはおすすめの保険です。

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引受基準緩和型/限定告知型の死亡保険

引受基準緩和型/限定告知型の死亡保険とは、通常の死亡保険と比較して、保険会社の引受基準が緩和されている(引受基準緩和型)タイプや、告知する項目が少ない(限定告知型)タイプの死亡保険です。通常の保険よりもハードルが低い事で、健康状態に不安がある方でも契約が容易ですが、反面保険料は一般的に高くなります。また、保障額が低く抑えられている期間が設けられている場合など、契約内容に関しては細心の注意が必要となります。また、告知の内容次第では通常の保険に入れる場合もありますので、最初は通常の保険に申込んでみて、それがだめな時に、引受基準緩和型を利用する、という順番で考えましょう。

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無選択型終身保険

無選択型終身保険とは、ご契約の際に、健康状態などの告知、あるいは医師による診査の必要がない保険です。一生涯の保障が続く死亡保険です。健康上の理由等で通常の終身保険に加入できなかった方も、この無選択型終身保険なら審査がありませんので加入が可能です。健康上の理由等で通常の保険に加入できない方で、少額の死亡保険をご契約したいときに役立つのが無選択型終身保険です。その反面、保険料が通常の終身保険より、一般的に高くなりますので注意が必要です。

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一時払い終身保険

一時払い終身保険とは、保険期間全体分の保険料について契約時にまとめて払い込む(一時払い)一生涯保障の保険です。

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