住友生命、先進医療の直接支払い対象機関を拡大

粒子線医療は体への負担が軽く、年間約3900件

住友生命保険相互会社(以下「住友生命」)は1月28日、同社の「新先進医療特約」に関して、医療機関あての直接支払いサービスを拡大したと発表した。
住友生命は先進医療の中でも技術料がとりわけ高額になる粒子線医療について、給付金を医療機関に直接支払うサービスの拡大に努めている。これによって顧客は医療機関に対する一時的な費用負担から解放される。今回の拡大によって、合計19の医療機関で直接支払いのサービスが利用可能になった。
粒子線医療はがんの最先端の放射線療法で、重粒子線、陽子線の2種類がある。患者の体への負担が軽く、傷跡もほとんど残らず、社会復帰までの期間が短い。現在日本で年間約3900件の治療が行われている。

2007年からの実績で粒子線医療が累計1373件

住友生命では2007年から先進医療技術料に関わる特約を販売しており、直接支払いのサービスは2014年から開始した。
粒子線医療の取り扱い実績は2018年9月までの累計で1373件になり、そのうち345件が直接支払いサービスを利用。特約では技術料を通算2000万円まで保障するほか、さらに交通費など諸経費への備えとして、技術料の10%を上乗せして支払う。
(画像はプレスリリースより)


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住友生命 リリース
http://www.sumitomolife.co.jp/
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(記事提供:スーパー・アカデミー)