ソニー損保、「災害リスクと火災保険に関する実態調査」結果を発表

過去5年間に住宅を購入し、火災保険に加入した人に聞いた

ソニー損害保険株式会社(以下、ソニー損保)は2021年3月12日、「ソニー損保 戸建て派VSマンション派の火災保険実態調査」の結果を発表した。
これはソニー損保が、全国の30代以上男女の内、過去5年間に住宅を購入して引っ越しをした人で、火災保険の加入検討に関わった人を対象として、2021年1月29日から同30日にかけて実施した調査で、戸建て購入者500名およびマンション購入者500名、計1000名から得た有効回答を集計したもの。

8割前後が、「代理店経由で火災保険に加入」

まず、回答者全体に対して、現在加入している火災保険の加入経緯について質問したところ、代理店経由(不動産会社や金融機関を含む)で火災保険に加入した人が、8割前後であり、大多数を占めていることが分かった。
また、火災保険加入時にどの程度その内容について検討したかを聞いたところ、「あまり検討せずに提案された内容で加入した」と回答した人の割合は、戸建て派では25.4パーセントだったのに対して、マンション派では36.8パーセントと、10ポイント以上の差が見られた。
さらに火災保険加入時に検討した項目では、戸建て派・マンション派両グループで「保険料」が最も多く、「火災による建物の補償」が続いていた。しかし3番目に多かったのは戸建て派では「地震保険の付帯や補償」で、マンション派では「火災による家財の補償」となっている。
(画像はプレスリリースより)
(ソニー損害保険会社調べ)


▼外部リンク
ソニー損害保険株式会社
https://www.sonysonpo.co.jp/fire/
ソニー損害保険株式会社のプレスリリース(PR TIMES)
https://prtimes.jp/
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(記事提供:スーパー・アカデミー)