ジェイコム保険、「災害、生活への備えに関する実態調査」結果を発表

ミドル世代の持ち家世帯に聞いた

株式会社ジュピターテレコム(以下、J:COM)のグループ会社であるJ:COM少額短期保険株式会社(以下、ジェイコム少額短期保険)は2021年6月10日、「災害、生活への備えに関する実態調査」の結果を発表した。
これは、ジェイコム少額短期保険が2021年4月30日から同5月6日までの7日間、全国のミドル世代(30~40代)で、かつ持ち家(戸建て・分譲マンション)世帯である男女523名を対象として実施した調査。
不都合が生じたからといって簡単に引っ越しすることができない持ち家世帯が生活の中で直面する、さまざまなトラブルに備えることの重要性を、再認識するきっかけとなることを目的として実施した。
まず、「災害への備えは十分だと思いますか?」と質問したところ、「備えが十分」と回答した人はわずか1.3パーセントだった。逆に「備えが不十分」と回答した人が半数以上だった。

「生活再建のための保険や貯蓄をしている」約2割

次に「災害にあったときの備えとして実際に対策していること」についての質問では、最も多かったのは「食料、飲料、水の備蓄」(52.4パーセント)、次に多かったのが「生活必需品の備蓄(トイレットペーパー、ろうそく、カセットコンロなど)」(48.8パーセント)で、それぞれ半数前後の人が回答した。
一方で、生活再建のための保険に加入していると回答したのは4割強で、その内、「建物への補償」は25.0パーセント、「家財への補償」が19.1パーセント、また生活再建のために貯蓄をしていると回答したのは16.3パーセントだった。
さらに火災保険や家財保険の加入状況では、火災保険に加入しているのは全体の8割強(84.3パーセント)、家財保険に加入しているのは4割強(44.6パーセント)という結果だった。
(画像はプレスリリースより)


▼外部リンク
株式会社ジュピターテレコム、ジェイコム少額短期保険株式会社のプレスリリース
https://www.jcom-ssi.co.jp/
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(記事提供:スーパー・アカデミー)