ソニー損保、「家計埋蔵金調査 2021」結果を発表

日本全国の家計埋蔵金、年間推計額は3兆6952億円

ソニー損害保険株式会社（以下、ソニー損保）は2021年9月27日、「家計埋蔵金　2021」の結果を発表した。

これはソニー損保が2021年6月30日から同7月8日にかけて、全国の持ち家世帯に属する20～60代男女1000人を対象として、家計の固定費の実態とその節約の可能性について調査したもの。
同調査を基に、契約形態の変更や見直しを通じて節約できる可能性がある固定費を「家計埋蔵金」と定義して算出した結果、日本全国の年間推計額が3兆6952億円であると発表した。

また世帯あたりの年間平均世帯支出は282万1152円であり、家計埋蔵金は約2.2％に当たる6万2555円という結果になった。

4分の3以上の世帯に何かしらの家計埋蔵金が存在

この結果を受けてソニー損保は、節約の可能性がある家計の固定支出、「携帯通信費」、「自動車保険」、「火災保険」、「サブスクリプションサービス」の四つのカテゴリーに分けて、見直しポイントを算出。

例えば「携帯通信費」カテゴリーを見ると、半数以上の55.9％が埋蔵金世帯となっており、これらの世帯は三大キャリアの通常プランから格安プラン・回線に変更するなどすれば、節約が可能であるとしている。

さらに上記四つのカテゴリーにおいて埋蔵金がない、「家計埋蔵金ゼロ世帯」は、全体の4分の1弱（24.5％）とし、75％以上の世帯では何かしらの家計埋蔵金が存在しているとのこと。
（画像はプレスリリースより）


▼外部リンク
ソニー損害保険株式会社
https://www.sonysonpo.co.jp/
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（記事提供：スーパー・アカデミー）