妊娠中の急な入院。おさえておきたい出費や利用できる制度

更新日：2020.06.30

妊娠により女性の身体に現れる変化は、どなたにとっても大きなものだと思いますが、ときには心身の負担が予想以上に大きくなることがあります。筆者は、多少の不調や身体の変化、職場への配慮など、スムーズに産休に入れるようにいろいろ思い描いていましたが、重度のつわりや切迫早産で何度も入院をして仕事を休むことになり、さらに出産も緊急帝王切開となり「こんなに大変なものなのか」とショックを受けたものです。また、入院中は医療費が最終的にいくらぐらいになるのかと、気が気ではありませんでした。

これから子どもを望む方のために、妊娠・出産時に急な入院をしたときに、どんな出費があり、経済的に助けてくれるどんな制度があるのかを知ることで、少しでも不安なく過ごしていただけるよう、筆者の体験をご紹介していきます。

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（1）医療費の保険適用と保険適用外

妊娠や出産は病気とは区別され、正常な状態での定期的な検査や出産は、保険適用外で「自費」となり医療費は10割負担になります。

重度のつわりや切迫流産・切迫早産など医師が異常と判断した際の検査や入院は、保険適用となり、3割負担になります。入院の場合、保険適用となるのは入院基本料や検査、処置、手術などの医療費ですが、検査の内容や頻度によっては保険適用外となることもあります。
また、自費としてかかるものには食事療養費の自己負担分や差額ベッド代、診断書の作成代などがあります。

（2）筆者の場合

筆者は1人目を妊娠したとき、つわりや切迫早産で入院と自宅安静を繰り返し、緊急帝王切開で出産しました。そのため2人目を予定帝王切開で出産しています。

切迫早産で入院したときの医療費を例にあげますと、17日間の入院で保険適用となったのは入院基本料や検査、投薬などで約15万円、自費分は病衣代や食事代などで約2万円、合計で約17万円となりました。しかし、後述の「高額療養費制度」を利用し、最終的な窓口負担額は約9万円となりました。

（3）医療機関に支払うお金以外の出費

入院中のテレビや冷蔵庫・洗濯機などの使用料や、洗面用具や下着など日用品の準備も必要になります。出産のときの入院に備えて事前に用意をするつもりでいても、筆者のように妊娠経過に大きなトラブルがあると急な入院となる場合もあります。

また、入院中の家族の生活費についても考えておく必要があるでしょう。例えば2人目の出産の際は、上の子どもの世話やその費用も考えておく必要があります。筆者が入院している間、家族は外食中心の食生活になっていたため食費が膨らみました。上の子どもは出産前から保育園に入園できていましたが、急な入院となると子どもの預け先の確保が困難な場合もあり、シッターや保育園の一時預かりなどの費用が別に発生する可能性もあります。また、入院先が遠方であれば家族が面会に来るときの交通費も必要になるでしょう。

医療費が高額になったときや仕事を休んだときに使える制度を把握していると、手続きもスムーズにできます。まずは妊娠・出産で入院したときに利用できる制度をみていきましょう。

図1　妊娠中・出産時に入院したときに利用できる制度

資料：執筆者作成

（1）医療費が高額になった場合

妊娠・出産で医療費が高額になれば高額療養費制度によって窓口で支払った医療費のうち、保険適用の上限である「自己負担限度額」を超えた分が後日払い戻されます。しかし、あらかじめ加入している健康保険や国民健康保険に限度額適用認定証の交付を申請しておくと、窓口での支払いは自己負担限度額までで済むのでぜひ利用してほしい方法です。

自己負担限度額は所得や年齢などによって決まり、例えば毎月のお給料がおおよそ270,000円未満の場合は57,600円、270,000～515,000円未満の場合は80,100円＋（総医療費－267,000円）×1％などとなります。

健康保険に加入している場合はそれぞれの健康保険組合に提出、自治体の国民健康保険の場合は自治体の窓口か郵送での手続きが必要になりますが、急な入院となると自分で手続きすることは難しいため、家族に協力してもらいましょう。

（2）出産育児一時金

出産の場合は健康保険や国民健康保険から「出産育児一時金」を42万円（産科医療補償制度に非加入の医療機関で出産の場合は404,000円）を受給できます。

筆者が2人目を帝王切開で出産したときの入院費用は高額療養費制度を適用して約39万円でした。しかし、事前に出産育児一時金を医療機関に直接支払ってもらう「直接支払制度」を利用したため、窓口負担額は0円となりました。さらに、出産費用が出産育児一時金よりも少なかったため、後日、健康保険組合に申請して差額が支給されました。

図2　筆者が帝王切開で入院したときの支払いイメージ

資料：執筆者作成

（3）出産手当金や傷病手当金

健康保険であれば、出産のために仕事を休んだ場合、出産前後における一定期間内において「出産手当金」を受給できます。

また、ケガや病気、医師の指示で仕事を休んだときには、所定の条件を満たせば入院中だけではなく自宅療養期間中も「傷病手当金」を受給でき、平成28年4月から傷病手当金の額が出産手当金の額より多ければ、その差額を受給できるようになりました。

どちらも申請することで、お給料のおおよそ3分の2の金額を受け取れる可能性があります。ただし、国民健康保険では、給付は任意となっていますので注意が必要です。

（4）健康保険組合の付加給付

その他に、健康保険組合には独自の付加給付制度を設けている場合があり、例えば、高額療養費の他に一部負担金を上乗せして支給されることがあります。出産手当金や傷病手当金、出産育児一時金についても、会社や健康保険組合に付加給付制度がないか確認してみると良いでしょう。

（5）任意の医療保険

一般的に重度のつわりや切迫早産、帝王切開などの異常分娩での入院は医療保険の給付対象です。筆者の場合は、妊娠前に加入していた医療保険から入院・手術給付金を受給することができました。

ただし、医療保険は妊娠中に新たに加入する場合、その妊娠に関しては保障の対象外となることがあります。また、以前の妊娠経過によっても保障の対象外となることがあるため、妊娠前に医療保険に加入しておいた方がもしものときに安心でしょう。

高額療養費制度や出産育児一時金の直接支払制度を利用すると、医療機関窓口での自己負担が抑えられる場合もありますが、医療保険の給付金や出産手当金・傷病手当金は後日受給となります。筆者は入退院を繰り返したため、高額療養費制度を利用してもその都度まとまったお金が必要でした。そのような場合に備えて、ある程度はすぐに使えるお金を準備しておいた方が良いでしょう。

入院中に高額療養費の限度額適用認定証、出産手当金・傷病手当金、医療保険の給付申請に必要な書類を準備し、病院に提出しておくと退院のときに書類がそろうこともあります。入院中に申請手続きのことまで考える余裕はないかもしれませんが、できるだけ早く給付金を受給したいときは、こうした段取りをつけるのも良いでしょう。

妊娠中は、今まで当たり前にできていたことができなくなったと感じ、ささいなことで不安になることもあるでしょう。その上入院となればさらに不安は強くなってしまうので、少しでも不安要因を減らせるよう、必要な出費や利用できる制度などをおさえておくと良いですね。