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医療保険・入院保険

 医療保険とは、病気やケガの治療を目的とする入院や手術の際に、自己負担額分の医療費や、差額ベッド代、交通費などの雑費、場合によっては休職による収入減少分などを補うことを目的とした保険です。
 また近年では、先進医療という一般医療と比べるとその技術・治療効果は高いが、技術料も高い場合があり、さらに健康保険の適用対象外ですので治療費用は全額自己負担となる治療が広がっており、この先進医療治療費をまかなう特約は人気があるようです。
 医療保険を選ぶにあたって単純に保険料のみを比較される際には、まずは入院給付金と手術給付金の比較を行ったうえで、ご自身の状況に合わせて必要な特約を付加するか否かを検討することが基本となります。なお、支払った保険料は一定の条件のもとで生命保険料控除(所得税控除・住民税控除)の対象となります。

医療保険・入院保険を保険料で比較

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ファイナンシャルプランナーが徹底解説!医療保険のあれこれ

最新の医療現場に対応した医療保険が発売されていますが、たくさんの医療保険から選ぶ際には、どのような点に注目すればよいのでしょうか。
保険のプロであるFP(ファイナンシャル・プランナー)が、医療保険の基礎からその必要性まで徹底的に解説します。

医療保険の基本

「ありがとう」と言っていただける仕事を追い求め、身を粉にして働く独立系ファイナンシャルプランナーの長谷 剛史が、医療保険の基本を一から順を追って丁寧にお伝えいたします。

プロフィール

長谷 剛史 (ハセ タケシ)

(マイアドバイザー.jp®登録)

学校法人・会計事務所勤務を経て2007年1月、大阪府堺市に独立系FP事務所を開業。
ファイナンシャルプランナーはお金の専門家ではありますが、幸せな家庭を作る専門家でありたいと常々思っています。
住宅・資産運用・保険の3つの分野に強いファイナンシャルプランナーとして、ライフプランを基本とした個別相談・講演・執筆等の活動を行っています。

  • ※この記載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。
  • ※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。

高額療養費制度

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長谷FPおすすめの医療保険は

  • ※この記載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。
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ファイナンシャルプランナーが徹底解説!医療保険の選び方

シニア世代の医療保険

医療保険のよくあるご質問

医療保険の必要性

現在独身ですが、医療保険は必要ですか?また、医療保険に限らず、今から加入しておいたほうが良い保険はありますか?

最終更新日:2016年9月29日

独身の方でも医療保険は必要です。どのような保険に加入するかを決めるときは、ライフステージごとの優先順位を明確にしましょう。

「医療保険」を優先的に検討しましょう

「医療保険」の目的は、ご本人が病気やケガで治療を受けたときに備えることです。
厚生労働省の「平成26年(2014)患者調査」によると、全国の約132万人の入院患者のうち、年代別にみてみると、20代の方が約2.6万人、30代の方が約4.8万人、40代の方が約6.9万人、50代の方が約10.5万人、60代の方が約21.9万人となっています。このように、いつ、病気やケガになるかわかりません。そのため、入院リスクの高まる高齢期はもちろん、ライフステージ全体を通じて「医療保険」は優先順位が高いといえます。
また、がんに関しても、「国民の2人に1人が「がん」になり、3人に1人が「がん」で亡くなっている(※)」といわれていますので、年齢に関係なくなるべく早いうちに「がん保険」を検討することもおすすめします。
※出典:厚生労働省ホームページ「がん検診」より抜粋

自分にあった「医療保険」を選択しましょう

医療保険に関しては、近年さまざまな商品が登場していますが、基本となる保障は、ほぼ共通しているといえるでしょう。最低でも下記のような「基本となる保障」は備えとしてお持ちになることをおすすめします。

疾病、災害入院給付金
病気やケガで治療を目的とした入院をしたときに支給される給付金です。プランによって対象となる日数、日額は変動します。
手術給付金
約款所定の手術を受けたときに支給される給付金です。最近は日帰り手術(外来手術)も対象になる場合があります。
先進医療給付金
厚生労働省が定めた「先進医療」の治療を受けたときに支給される給付金です。主契約の保障としてセットされている場合と、特約で付加できる場合があります。付加するかどうかは任意ですが、「基本保障」としてパンフレットに記載されていることがあります。

そして、これらの「基本となる保障」にオプションである「特約」を追加することで、自分にあった「医療保険」を選択することができます。
代表的な「特約」として下記のようなものが挙げられます。

女性特定疾病特約
約款所定の「女性特定疾病」が原因で、治療のための入院をした場合に支給される給付金です。基本的な保障の「疾病入院給付金」とは別に支払われます。保険会社によって、対象となる「女性特定疾病」の範囲が異なることがありますので、注意が必要です。
がん診断給付金
初めて「悪性新生物」や「上皮内新生物」と診断確定された場合に支給される給付金です。再発の場合も対象とする場合や所定の治療を受療しないといけない場合など、保険会社によって支給基準はさまざまです。他にも、がんの給付金の種類は増えてきていますし、さらに手厚い保障を希望する場合には、医療保険とは別にがん保険を検討することをおすすめします。
三大疾病特約
「三大疾病(悪性新生物、急性心筋梗塞、脳卒中)」と診断された場合の「診断給付金」や、入院した場合に支給される「入院給付金」や「入院一時金」などがあります。
他にも、「五大疾病(悪性新生物、心疾患、脳血管疾患、高血圧性疾患、糖尿病)」や、さらに「肝疾患」「腎疾患」を加えた「七大疾病」を対象とした商品もあります。
独身者なら死亡保障は不要?答えはNO!です

一方で、生命保険のもうひとつの柱ともいえる「死亡保険」の最大の目的は、「遺族保障」ではないでしょうか。ご本人が万一死亡された場合、残されたご家族が生活に困らないように、ライフステージに応じた保障の選択が必要です。独身者の場合、扶養家族がいなければ、こうした遺族保障は優先順位を低くみるのが一般的です。
しかし、死亡保険の加入目的には「遺族保障」以外にも「葬儀代の準備」や「貯蓄性」も考えられます。葬儀代に関しては性別・年齢に関係なく、誰しもが一生涯に一度は必要になります。終身保険なら、万一のことがあった場合、それが何歳の時点でも必ず死亡保険金を残すことができ、少しでも若い方が安価な保険料となりますので、ご検討されてはいかがでしょうか。

老後に向けた備えも早めにスタートすれば負担感は軽減されます

独身で扶養家族がいない方でも、あえて1,000万円などの高額の死亡保険に加入される方もおられます。万一の場合の保障を持ちながら、同時に死亡保険を途中で解約することで受け取れる解約返戻金を貯蓄代わりに活用するケースです。
こうしたケースでは、解約のタイミングによっては支払保険料総額よりも解約返戻金が少なくなることがあるため、使うタイミングを考慮しながら、支払期間の設定やプランを検討することが必要になります。
また、「個人年金保険」のように、老後の生活資金の備えに特化したプランを利用する場合も、年齢が若いほど1カ月あたりの保険料を低く抑えることができますので、負担感なく備えることができます。

このように基本的な保障を独身の間に備えておき、結婚などで家族構成が変化した際に、不足分の保障を追加することを検討するのが良いでしょう。

医療保険とがん保険の違い

「医療保険」と「がん保険」は保障内容が似ていますが、違いは何ですか?両方必要ですか?

最終更新日:2016年9月9日

「医療保険」と「がん保険」の両方に加入することをおすすめします。この二つの保険の違いは以下の通りです。

「医療保険」と「がん保険」の違い

「医療保険」は、病気やケガで治療のための入院や手術をしたときに、給付金を受け取ることができる保険です。がんで入院や手術の治療を受けた場合、医療保険の給付金支払いの対象になりますので、「がん」への備えとしても有効です。しかし、医療保険は、入院日数に応じた給付金支払いが基本になるため、入院日数が短期化傾向にある現状では、受け取れる給付金総額が、がん治療に十分な金額になるとは限りません。
一方、「がん保険」は、対象となる疾病が「がん」に特化されているのが特徴です。例えば、100万円単位の給付金が受け取れる保障が用意されている場合がありますが、がん以外の病気やケガについては保障されません。
がんで治療を受けた場合、「医療保険」でも「がん保険」でも給付金を受け取ることができますが、それぞれに特徴がありますので、双方を補い合うように備えることが理想だといえます。

がんの治療を受けた場合の比較
医療保険
  • がんの種類:「悪性新生物」「上皮内新生物」ともに給付金支払いの対象となる。
  • 入院、手術:治療を目的にしたものであれば給付金支払いの対象となる。
  • 通院:「通院の保障」が含まれていれば給付金支払いの対象となる。ただし、治療が目的である入院前後または退院後の通院に対し、給付金が支払われる(プランにより日数制限あり)。
  • がんと診断された場合:一般的に診断確定だけでは支払い対象となる給付金はなし。
がん保険
  • がんの種類:保障内容により、「悪性新生物」のみ給付金支払いの対象になる場合や、「上皮内新生物」も給付金支払いの対象になる場合がある。
  • 入院、手術:治療を目的にしたものであれば給付金支払いの対象となる。入院給付金は支払日数無制限の設定が多い。
  • 通院:「通院の保障」が含まれていれば給付金支払いの対象となる。ただし、治療が目的の通院でなければ保障の対象にならない。保障内容により支払日数の制限や、所定の治療に制限される場合がある。
  • がんと診断された場合:多くの場合「診断給付金」が給付される。

「医療保険」も「がん保険」も、特約を付加することで通院保障やがんと診断された場合の保障を補うことができる商品がありますので、よく確認するようにしましょう。

では、がんに備えるために、あえて優先順位をつけるとすればどうでしょう。
保険の目的のひとつは、経済的リスクに備えることです。がんになった場合、一般的な病気やケガに比べて、経済的負担が大きくなる可能性が高くなります。そのため、入退院を繰り返したり、治療が長期に渡ったり、負担する医療費が高額になったりする可能性の高い「がん」に特化した「がん保険」こそ、万一のときの備えとして優先すべきではないでしょうか。

長期に渡る治療 ~「がん治療」は入院だけではない~

以前の「がん」治療といえば、長い間入院生活を余儀なくされるイメージが強いのではないでしょうか。しかし厚生労働省「平成26年(2014)患者調査」によると、現在がんでの1回あたりの平均入院日数は、19日程度と短くなっています。
では、なぜ、がんは「治療が長引く」といわれるのでしょうか。
その答えは、「入院・手術」以外のがん治療にあります。
がんと診断されてから、病状確認のための検査や、患部への手術が行われる時期があります。
その後、再発防止のため、抗がん剤などを利用した化学療法や放射線治療などが実施される期間があります。この期間の治療は、6カ月ほど継続することが一般的で、入院を伴わない通院治療が増えています。
他にも、がんそのものへの治療後に、日常生活の質の向上のためリハビリに取り組む期間があります。
これらの期間の合計が「がんの治療期間」であり、それぞれに医療費負担が発生することを想定する必要があります。

健康保険適用外の治療の可能性

がんにかかわる治療の特徴のもうひとつが、健康保険などが適用されない費用が発生する可能性があることです。
がんの治療では、健康保険適用の治療で効果が薄い場合、健康保険の適用されない治療を選択するケースもありえます。
代表例として、「先進医療(※)」の「重粒子線治療」は、自己負担額が300万円程度になるケースがあります。また、先進医療以外にも健康保険適用外の治療が存在するため、健康保険適用外の治療を選択せざるを得ない可能性が、医療費の自己負担額が高額になりやすい一因といえます。
また、がんは治癒後も再発していないかを確認するための検査や診察を受診しなければならず、多くの場合、経過観察として定期的な検査を受診することになります。
(※)「先進医療」とは、厚生労働大臣が認める医療技術で、医療技術ごとに適応症(対象となる疾患・症状等)および実施する医療機関が限定されています。また、厚生労働大臣が認める医療技術・適応症・実施する医療機関は随時見直されます。

最近では、医療保険に「がん特約」をつけることができるタイプも増えてきていますので、「医療保険」と「がん保険」のどちらも加入するのか、現在加入中の保険全体を見直すのか、複数の保険会社の商品を取り扱っている総合代理店で相談してみることをおすすめします。

ご契約に際して

過去に病歴があっても、医療保険に入れますか?

最終更新日:2016年9月9日

ご安心ください。高齢化社会を反映し、既往症がある方だけでなく、治療中の方でも加入しやすい保険が増えています。
みなさんがよく目にされるのは、「誰でも月々○○円でOK」などのコマーシャルでしょうか。
また、ネットに掲載されている情報も豊富になり、ご相談者の方から「私は既往症があるので、加入条件の緩やかな『引受基準緩和型』じゃないとだめだと思います」と、申し出てこられるケースも増えました。

注意ポイントその1
「うまい話には裏がある」じゃないですが……

コマーシャルでよく目にする「誰でも保険料が一律」という保険は、以下の2つのタイプに分かれます。

  1. 1.保険料は年齢、性別にかかわらず一律だが、給付対象となるのは「傷害(ケガ)での入院や手術のみ」という、「傷害保険」のケース。
  2. 2.「病気」「ケガ」でも給付対象となる「医療保険」だが、加入時の保険料は一律でも、年齢・性別によって受け取れる給付金額が異なるケース。

「入れてラッキー」「安くて良かった」といっても、いざという時に思っていた給付金が受け取れなければ意味がありません。加入前に、給付条件をよく確認するようにしてください。

注意ポイントその2
本当に引受基準緩和型しか入れないの!?

既往症がある場合や治療中の場合、本当に保険料が一般的に高くなる『引受基準緩和型医療保険』にしか入れないのでしょうか。
病歴の種類や治療内容にもよりますが、完治している場合はもちろん治療中でも、一般的な医療保険に加入できる場合があります。

完治してから5年以上経過している場合
告知義務は、申込日(告知日)からさかのぼって5年以内の治療歴が対象です。最後の治療(経過をみる検査を含む)から5年以上経過していれば、申告は不要です(一部のプランは、5年以上経過していても申告対象になる場合がありますのでご注意ください)。
5年以内に治療歴があっても、保険会社が定めた、保険に加入できる範囲内の治療内容に該当する場合
治療内容の詳細を申告する必要はありますが、「特別条件」付(「部位不担保」や「割増保険料」など)で受け付けてくれる場合があります。この場合のメリットは、引受基準緩和型より一般的に保険料が安くなることで、デメリットは、「部位不担保」の適用期間は、一部の給付金が受け取れない場合があることです。
※部位不担保…主に医療保険に適用される条件で、契約日から一定期間または保険期間の全てにわたって、身体の特定部位などを保障の対象外(不担保)とすることを条件に契約する方法。

最初から「引受基準緩和型」を検討するのではなく、必ず保険会社や保険代理店に相談してみましょう。

注意ポイントその3
あえて引受基準緩和型の選択肢も!

「引受基準緩和型医療保険」のわかりやすいメリットは、一般的な医療保険より緩やかな健康告知で加入できることです。また、保障開始後の1年間は給付金が半額になるというのも特徴ですが、これはデメリットと受けとられがちです。
しかし、実は、この1年以内の保障はメリットでもあります。なぜなら、一般的な医療保険の「部位不担保」などが適用された場合、因果関係のあるものは不担保期間中の給付金はゼロですが、引受基準緩和型医療保険の場合は、半額になるとはいえ、既往症と因果関係の強いものでも給付対象になりえるからです。

ご自身にとって、どの選択肢がベストなのか、十分に比較しながら検討されることをおすすめします。

女性の医療保険

医療保険をご契約いただいたお客さまの声

保険市場にご相談いただいたお客さまの中から、医療保険をご契約いただいたお客さまのご意見やご要望をご紹介いたします。

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「お客さまの声」は、主観的なご意見・ご感想であり、価値を客観的に評価するものではありません。あくまでも一つの参考としてご活用ください。

医療保険に入る前に知っておきたいこと

医療保険・入院保険に入る前に知っておきたいこと

やっぱり必要?医療保険

最終更新日:2016年8月30日

日本には、国民全員が加入している公的医療保険があります。これにより、病気やケガの際の治療費は、1割~3割の負担で受けることができます。さらに、子育て世代には、自治体による医療費助成制度があり、ある一定の年齢まで子どもの医療費負担は、無料~数百円(※)となる場合がほとんどです。このような公的医療保険や自治体の助成があるため、医療費負担が家計に占める割合は多くないといえます。それでは、民間の医療保険は果たして必要なのでしょうか。

※市町村により金額および、医療費助成を受けられる要件が異なります。

公的医療保険の保障範囲

まずは、公的医療保険の保障範囲についてみてみましょう。
病気やケガの際に病院へ支払う医療費負担は、年齢により負担割合が異なります。

一部負担金の割合
年齢 負担割合
小学校入学前 2割
小学校入学以後70歳未満 3割
70歳以上75歳未満 2割(現役並み所得者は3割)
75歳以上 1割(現役並み所得者は3割)

資料:厚生労働省「我が国の医療保険について」をもとに作成

上記負担には1カ月間で上限が定められており、上限を超えた分の医療費は、高額療養費制度により還付される仕組みとなっています。

公的医療保険でカバーできない医療費

公的医療保険には高額療養費制度があり、医療費を全てカバーできるように思えますが、医療費には、公的医療保険ではカバーできないものもあります。
それは、「保険がきかない医療費」や「自己負担が必要な入院費等」です。

保険がきかない医療費
「先進医療」といわれている保険対象外の治療方法を選択した際の医療費は、全額自己負担になります。
自己負担が必要な入院費等
個室や少人数の部屋に対して、上乗せして支払う費用を「差額ベッド代」といいます。この上乗せ費用は、全額自己負担となります。
また、入院時に病院から出る食事の費用は、1日あたり千円強程度ですが、この食事代も全額自己負担となります。その他、病院から借りた入院用の被服費なども自己負担となります。

医療費以外にかかる費用

病気やケガの際にかかる費用には、病院へ支払う医療費以外にもあります。
病院までの交通費や、子どもが小さい場合に子どもの世話を頼む際の費用なども、医療費以外に必要となる費用です。そして、治療に伴う費用として、がん治療の副作用に対応するかつらや、乳がん治療後に行う乳房再建など、療養時にかかる医療費以外の費用もあります。また、病気やケガにより収入が途絶えることも想定できます。

このような、公的医療保険でカバーしきれない部分を補うのが、医療保険です。個々のライフスタイルやリスク、考え方等により、医療保険だけでなく、がん保険、就業不能保険等も選択肢に入れ、病気やケガをした際の不安を補えるよう、適切な保険を選択されることをおすすめします。

※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。

医療保険・入院保険に入る前に知っておきたいこと

みんな入ってる?医療保険の加入率

掲載日:2015年8月26日

病気やケガの際にかかる医療費等に備えるのが、医療保険です。日本には、公的医療保障がありますので安心といえますが、入院が長期にわたることもないわけではありません。
病気治療が長期にわたれば、生活そのものにも支障が出てきます。医療保険は、治療が長期になった場合のリスクにも備えることができます。それでは、医療保険の加入率はどのくらいなのでしょうか。

医療保険の加入率

(公財)生命保険文化センター「平成25年度 生活保障に関する調査」の「疾病入院給付金の支払われる生命保険加入率」をみると、74.0%の人が医療保険に加入しているという結果になっています。これにより、多くの人が病気やケガに対する準備として、医療保険を選択していることがわかります。

資料:(公財)生命保険文化センター「平成25年度 生活保障に関する調査」をもとに作成

なぜこのように、医療保険に加入する人が多いのでしょう。それは、医療にかかる費用に対する不安の表れといえるのではないでしょうか。
では、同調査による「医療保障に対する充足感」をみてみましょう。

資料:(公財)生命保険文化センター「平成25年度 生活保障に関する調査」をもとに作成

「充足感なし」と答えている人が半数以上に上っているという結果になっています。充足感がないということは、「足りない」ということの表れと考えると、加入率からみて、公的医療保険で賄いきれない部分を医療保険等で補っているが、それでもまだ医療保障への不安を抱えている人が多いことがわかります。

日本の公的医療保険は、公的医療保険がないアメリカなどと比べると恵まれているといえます。ただ、高齢化に伴い、国民一人あたりの医療費が増え続けており、介護や年金も含めた社会保障費は膨れ上がっています。今後、公的社会保障がこのまま維持されていくのかはわからない状況ですが、自己負担増となることも覚悟しておく必要があります。そのような不安が医療保険の加入率に表れているのかもしれません。

ここに挙げる加入率はあくまでもデータです。医療保険の必要度は、個々の家庭の収入や資産等によって異なりますので、参考データのひとつとして活用してください。

※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。

医療保険の基礎知識

医療保険コラム

医師への相談

毎日の暮らしと隣り合わせにある病気やケガ。風邪など身近な病気についての知識はあるけれど、入院が必要になりそうな病気の知識がほとんどなくて心配、という声をたくさんいただきました。
そこで、保険市場では寄せられたお悩みに関するお便りのひとつひとつについて、専門家である医師に回答いただきました。
あなたの不安を少しでも解消するためのお役に立てれば幸いです。

お医者さんに聞いてみよう!病気やケガのアレコレ

AFH243-2016-0289 10月6日(181006)

AXA-A1-1607-1529/849

AXA-023-167-027

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