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ホームアシスト(家庭総合保険)

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ホームアシスト(家庭総合保険)

お住まいに関する様々なリスク。ホームアシスト(家庭総合保険)が、あなたの暮らしをお守りします!

ホームアシスト(家庭総合保険)の安心ポイント!

安心の基本補償と選べるオプション!

ホームアシスト(家庭総合保険)は、火災や風災・水災等の自然災害による損害はもちろん破損等の偶然な事故による損害まで、お住まいのリスクを幅広く補償します。
お客さまのニーズに合わせて、ご予算に応じた補償内容を選択できます。
また、お住まいの条件等により、納得の保険料設定が可能です。

さらに!

ご希望によりお住まいの補償以外の賠償事故等、日常生活のリスクまでトータルにサポートします。

ハザードマップの水災リスクに応じて
保険料を決定!

ホームアシスト(家庭総合保険)は、洪水ハザードマップを解析してお住まいの所在地の水災リスクに応じた保険料でご契約いただけます。

お住まいの建物はもちろん
敷地内にある様々なものを補償!

ホームアシスト(家庭総合保険)は、お住まいの建物だけではなく、同じ敷地内にある様々な設備や付属建物も補償されます。

お住まいに関する様々なトラブルを解決!

ホームアシスト(家庭総合保険)は、大好評のハウスアシスタンスサービスで、水廻り等のトラブルに、30分程度の応急処置を無料でご提供します。

お住まいの様々なものを補償!

ポイント

ホームアシスト(家庭総合保険)では、お住まいの建物だけではなく、同じ敷地内にある様々な設備や付属建物も補償されます。

ホームアシスト(家庭総合保険)で補償対象になるもの

建物
門・塀・垣(注)
物置・車庫など(注)
物干・外灯・ポストなど

(注)門、塀もしくは垣または物置、車庫などは、ご契約時に保険の対象に含めない旨のお申出がない限り、保険の対象となります。なお、擁壁ならびに土地の崩壊を防止するための構造物および自動車は保険の対象に含まれません。

ポイント

建物のみの火災保険では、家財の損害は補償されません。
家財の火災保険へのご加入をおすすめします。

家の中の家財には様々なものがあります!

家具
電化製品
衣類
その他
ポイント

30万円を超える宝石、書画等は、明記物件として保険証券等に明記しない限り、損害額のうち30万円を超える部分は補償されません。

貴金属、宝玉
および宝石

書画、骨とう、彫刻物
その他の美術品

横スクロールで全体をご覧いただけます。

1個または1組の価額が
30万円を超える宝石・書画等
保険証券等に明記する 損害額のうち30万円を超える部分も補償されます。
保険証券等に明記しない 損害額のうち30万円を超える部分は補償されません。
  • 1個または1組の価額が30万円を超える貴金属、宝玉および宝石ならびに書画、骨とう、彫刻物その他の美術品は、市場流通価額により保険金額を設定してください。
  • 設備・じゅう器等を保険の対象とするご契約の場合は、稿本、設計書、図案、ひな型、型、木型、紙型、模型、証書、帳簿その他これらに類するものも保険証券等に明記する必要があります。
  • 商品・製品等を保険の対象とするご契約の場合は、上記のものを商品・製品等の明記物件として保険証券等に明記することはできません。

ハザードマップの水災リスクに応じて保険料を決定!

横スクロールで全体をご覧いただけます。

ハザードマップのイラスト 『ポイント』:ホームアシストでは、国土交通省のハザードマップに基づいて、お住まいの所在地の水災リスクを可視化します。

ポイント

水災リスクは、国土交通省のハザードマップの浸水深と対応していて、「外水リスク」と「内水リスク」から判断し、1~5段階で判定します。

外水リスクとは
河川が氾濫するリスク
内水リスクとは
河川の水位が上昇し、堤防内の水が河川へ排水できず、氾濫するリスク
マンホールからの雨水漏れなど排水処理能力の超過によるリスク

横スクロールで全体をご覧いただけます。

浸水イメージ ハザードマップ浸水深 外水・内水リスク区分
浸水イメージ 5m以上
(2階まで水没)
5
2m~5m未満
(2階まで浸水程度)
4
0.5m~2m未満
(1階まで浸水程度)
3
~0.5m未満
(床下浸水)
2
(浸水想定なし) 1
水災料率区分
浸水区分の図『D・C・B・A』 Dに近づくほど保険料が高い・Aに近づくほど保険料が安い

外水リスク区分・内水リスク区分はお住まいの所在地により異なります。
お住まいの所在地の外水リスク区分・内水リスク区分は契約申込書でご確認いただけます。
平時における洪水対策の推進や災害発生時の早期避難等にお役立てください。

外水・内水リスク区分が1の場合であっても、災害や土砂崩れなどによりお住まいに被害が発生する可能性がありますので十分ご注意ください。

ポイント

ホームアシスト(家庭総合保険)では、上記のリスク等に応じて水災危険の保険料を決定します。
お住まいの所在地の水災リスクが低い場合は、リーズナブルな保険料でご契約いただけます。

実際にご契約するホームアシスト(家庭総合保険)の保険料の決定方法の仕組みについては、重要事項説明書をご確認ください。

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インターネットからのお申込みで、保険料が10%割引!

基本となる補償

横スクロールで全体をご覧いただけます。

建物や家財等の補償

  • 補償します
  • 特約により補償を外すことができます
補償内容

事故の種類

1

火災・落雷・破裂または爆発
○

2

風災・ひょう災・雪災

3

水災
△
(注1)

4

建物の外部からの物体の衝突等
△
(注1)

5

水濡れ

6

じょうまたは労働争議等

7

盗難

8

不測かつ突発的な事故(破損・汚損等)
△
(注1)

雑危険

(注1)セットする特約により補償は異なります。なお、補償の組み合わせによってはご契約できない場合があります。

費用の補償

災害時諸費用
地震火災費用
水道管修理費用(注2)
緊急時仮住い費用(注2)
わんちゃん・ねこちゃんの仮住い費用も補償!
錠前交換費用(注2)
特別費用(注2)
損害防止費用

(注2)保険の対象に建物を含む場合に補償します。

オプション(特約)

補償を充実させるため、オプション(特約)をセットできます。

建物や家財の補償

ご希望により基本となる補償に次のオプション(特約)をセットできます。
※組み合わせによってはご契約できない場合があります。

建替費用補償特約
(保険の対象が建物の場合のみ)事故により、建物が協定再調達価額の70%以上の損害を受け、同一用途の建物に建替えた場合の費用をお支払いします。
共用部分修理費用補償特約
(保険の対象が区分所有建物の場合のみ)バルコニー等のような使用または管理する建物の共用部分が損害を受け、修理した場合の費用をお支払いします。
防犯対策費用補償特約
(保険の対象が建物の場合のみ)建物に不法侵入を伴う犯罪行為が発生し、再発防止のために、建物の改造を行った場合の費用をお支払いします。
水濡れ原因調査費用補償特約
(保険の対象が共同住宅の建物で、1棟契約の場合のみ)建物で水濡れ事故が発生した場合に、その原因を調査するための費用をお支払いします。
持ち出し家財補償特約
(保険の対象が家財の場合のみ)旅行等で建物から一時的に持ち出された家財が、日本国内で事故により損害を受けた場合に保険金をお支払いします。(現金等、預貯金証書を除きます。)
引越し中の損害補償特約
(保険の対象が家財の場合のみ)建物から転居先の住宅に運送中の家財が、事故により損害を受けた場合に保険金をお支払いします。(現金等、預貯金証書を除きます。)

日常生活の補償

ご希望により基本となる補償に次のオプション(特約)をセットできます。

借家人賠償責任補償特約
(火災、破裂・爆発のみ補償)
(修理費用補償特約を自動セット)
火災、破裂または爆発により借用する戸室が破損し、借用戸室の貸主に対して法律上の損害賠償責任を負担することにより損害を受けた場合に保険金をお支払いします。また、借用する戸室が損害を受け、貸主との賃貸借契約に基づき修理した場合の費用をお支払いします。
建物管理賠償責任補償特約
(漏水による建物管理賠償責任補償対象外特約をセット可能)
日本国内において、保険の対象である建物の所有、使用または管理および賃貸業務の遂行に起因する偶然な事故により、他人にケガ等をさせたり、他人の物を壊したりした結果、法律上の損害賠償責任を負担することにより損害を被った場合に保険金をお支払いします。
※日本国内において発生した事故については楽天損保が示談交渉をお引受けする「示談交渉サービス」がご利用いただけます。
類焼損害補償特約
ご自宅の火災、破裂または爆発の事故で近隣の住宅やその家財に損害を与えた場合に保険金をお支払いします。

個人賠償責任補償特約でさらに安心!

お支払限度額は1億円!示談交渉サービス付き!

日本国内または国外において、住宅の所有、使用または管理および日常生活に起因する偶然な事故により、他人にケガ等をさせてしまったり、他人の物を壊してしまったとき、または電車等を運行不能にさせてしまった結果、法律上の損害賠償責任を負担することにより損害を被った場合に保険金をお支払いします。また、応急手当および訴訟費用は別にお支払いします。

日本国内において発生した事故については楽天損保が示談交渉をお引受けする「示談交渉サービス」がご利用いただけます。

ご家族の方も補償の対象となります。
補償の対象:①父・②母・③子(同居)・③祖父・祖母(同居)・④子(別居・未婚)、補償対象外:子(別居・既婚)

被保険者の範囲

  1. 1被保険者本人
  2. 21の配偶者
  3. 31または2の同居の親族
  4. 41または2の別居の未婚の子
  5. 51が未成年者または責任無能力者である場合は、
    1の親権者およびその他の法定の監督義務者等
  6. 62から4のいずれかの方が責任無能力者である場合は、
    責任無能力者の親権者およびその他の法定の監督義務者等

※未成年者または責任無能力者に関する事故に限ります。

個人賠償責任補償特約は、補償内容が同様の保険契約(火災保険以外の保険契約にセットされる特約や楽天損保以外の保険契約を含みます。)が他にある場合は、補償が重複することがあります。補償が重複すると、特約の対象となる事故について、どちらの保険契約からでも補償されますが、いずれか一方の保険契約からは保険金が支払われない場合があります。補償内容の差異や保険金額をご確認いただき、特約の要否をご判断いただいたうえで、ご契約ください。

地震保険でさらに安心!

ホームアシスト(家庭総合保険)は、ご希望されない場合を除き、地震保険をセットでご契約いただきます。地震保険を単独でご契約することはできません。

地震・噴火・津波による火災、損壊、埋没、流失によって損害を受けた場合に保険金をお支払いします。

地震による損壊
地震による火災
津波による流失
噴火による埋没

地震保険をご契約されない場合は、地震・噴火・津波による倒壊等の損害だけでなく、地震・噴火・津波による火災損害(地震・噴火・津波による延焼損害を含みます。)についても保険金をお支払いできません。
地震保険は、「地震保険に関する法律」に基づいて、政府と民間の損害保険会社が共同で運営しています。
どの保険会社でご契約いただいても保険料、補償内容および損害認定基準等は共通です。

保険の対象

地震保険の対象は、「居住用の建物(住居のみに使用されている建物および併用住宅)または「家財」です。
次のものは地震保険の対象に含まれません。

  • 通貨、有価証券、預金証書または貯金証書、印紙、切手その他これらに類する物
  • 自動車
  • 貴金属、宝玉および宝石ならびに書画、骨とう、彫刻物その他の美術品で、1個または1組の価額が30万円を超えるもの
  • 稿本、設計書、図案、証書、帳簿その他これらに類する物
  • 商品、営業用じゅう器・備品その他これらに類する物
保険金額の設定
保険金額はホームアシスト(家庭総合保険)の保険金額の30~50%の範囲内で設定してください。
ただし、他の地震保険契約と合算して、建物は5,000万円、家財は1,000万円が限度額となります。
保険金のお支払い
地震・噴火・津波による火災、損壊、埋没、流失によってご契約の建物・家財が表の損害を受けた場合、地震保険金をお支払いします。損害の程度である「全損」「大半損」「小半損」「一部損」の認定は、「地震保険損害認定基準」に従って行います。
1回の地震等による損害保険会社全社の支払保険金額が12兆円(2022年4月現在)を超える場合、お支払いする保険金は、算出された支払保険金総額に対する12兆円の割合によって削減される場合があります。
損害の程度 お支払いする保険金の額
全損 地震保険の保険金額の100%
(時価額が限度)
大半損 地震保険の保険金額の60%
(時価額の60%が限度)
小半損 地震保険の保険金額の30%
(時価額の30%が限度)
一部損 地震保険の保険金額の5%
(時価額の5%が限度)
保険期間
1年間ごとの自動継続方式や最長5年間までの長期契約方式があります。ただし、ホームアシスト(家庭総合保険)の保険終期を超えてご契約いただくことはできません。なお、ホームアシスト(家庭総合保険)の保険期間の途中から地震保険を追加することもできます。
割引制度について

地震保険については、保険の対象である建物または保険の対象である家財を収容する建物(以下、「対象建物」といいます。)が下表の適用の条件を満たす場合は、所定の割引が適用されます。割引の適用には所定の確認資料の提出が必要です。なお、割引は重複して適用することはできません。

横スクロールで全体をご覧いただけます。

割引の種類 割引率 適用の条件 必要な確認資料
免震建築物
割引
50% 対象建物が、住宅の品質確保の促進等に関する法律(以下、「品確法」といいます。)に規定する評価方法基準(平成13年国土交通省告示第1347号、以下、「評価方法基準」といいます。)において、免震建築物の基準に適合する場合。
  • 品確法に基づく登録住宅性能評価機関(注1)により作成された書類のうち、対象建物が免震建築物であること(耐震等級割引の場合は耐震等級)を証明した書類(写)(注2)(注3)(注4)
  • 独立行政法人住宅金融支援機構が定める技術基準に適合していることを示す適合証明書(写)(注3)
  • ①「認定通知書」など長期優良住宅の普及の促進に関する法律に基づく認定書類(写)(注5)および②「設計内容説明書」など“免震建築物であること”または“耐震等級”が確認できる書類(写)(注4)
耐震等級
割引
耐震等級3
50%
  • 対象建物が、品確法に基づく耐震等級(構造躯体の倒壊等防止)を有している場合。
  • 対象建物が、国土交通省の定める「耐震診断による耐震等級(構造躯体の倒壊等防止)の評価指針」に基づく耐震等級を有している場合。
耐震等級2
30%
耐震等級1
10%
耐震診断
割引
10% 対象建物が、地方公共団体等による耐震診断または耐震改修の結果、改正建築基準法(昭和56年6月1日施行)における耐震基準を満たす場合。
  • 耐震診断の結果により、国土交通省の定める基準(平成18年国土交通省告示第185号)(注6)に適合することを地方公共団体、建築士などが証明した書類(写)
  • 耐震診断または耐震改修の結果により減税措置を受けるための証明書(写)(耐震基準適合証明書、住宅耐震改修証明書、地方税法施行規則附則に基づく証明書など)
建築年
割引
10% 対象建物が、昭和56年6月1日以降に新築された建物である場合。
  • 建物登記簿謄本、建物登記済権利証、建築確認書、検査済証などの公的機関等(注7)が発行(注8)する書類(写)
  • 宅地建物取引業者が交付する重要事項説明書(写)、不動産売買契約書(写)または賃貸住宅契約書(写)
  • 登記の申請にあたり申請者が登記所に提出する工事完了引渡証明書等(写)
    (ただし、いずれの資料も記載された建築年月等により昭和56年6月1日以降に新築されたことが確認できるものが対象です。)
  • (注1)登録住宅性能評価機関により作成される書類と同一の書類を登録住宅性能評価機関以外の者が作成し交付することを認める旨、行政機関により公表されている場合には、その者を含みます。(「登録住宅性能評価機関」について、以下同様とします。)
  • (注2)例えば以下の書類が対象となります。
    • 品確法に基づく建設住宅性能評価書(写)または設計住宅性能評価書(写)
    • 耐震性能評価書(写)(耐震等級割引の場合に限ります。)
    • 独立行政法人住宅金融支援機構が定める技術基準に適合していることを示す「現金取得者向け新築対象住宅証明書」(写)
    • 長期優良住宅の認定申請の際に使用する品確法に基づく登録住宅性能評価機関が作成した「技術的審査適合証」(写)または「長期使用構造等である旨の確認書」(写)
    • 住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置を受けるために必要な「住宅性能証明書」(写)
    • 品確法に基づく登録住宅性能評価機関が、マンション等の区分所有建物の共用部分全体を評価した場合に作成する「共用部分検査・評価シート」等の名称の証明書類(写)など
  • (注3)以下に該当する場合には、耐震等級割引(30%)が適用されます。
    ・書類に記載された内容から、耐震等級が2または3であることは確認できるものの、耐震等級を1つに特定できない場合。ただし、登録住宅性能評価機関(「適合証明書」は適合証明検査機関または適合証明技術者)に対し対象建物の耐震等級の証明を受けるために届け出た書類(写)で耐震等級が1つに特定できる場合は、その耐震等級割引が適用されます。
  • (注4)以下に該当する場合には、耐震等級割引(新築は30%、増築・改築は10%)が適用されます。
    • 「技術的審査適合証」または「長期使用構造等である旨の確認書」において、“免震建築物であること”または“耐震等級”が確認できない場合
    • 「認定通知書」など上記①の書類のみご提出いただいた場合
  • (注5)認定長期優良住宅であることが確認できる「住宅用家屋証明書」(写)および「認定長期優良住宅建築証明書」(写)を含みます。
  • (注6)平成25年国土交通省告示第1061号を含みます。
  • (注7)国、地方公共団体、地方住宅供給公社、指定確認検査機関等
  • (注8)建築確認申請書(写)など公的機関等に届け出た書類で、公的機関等の受領印・処理印が確認できるものを含みます。
警戒宣言が発令された場合について
大規模地震対策特別措置法に基づく警戒宣言が発令されたときは、その時から「地震保険に関する法律」に定める一定期間は、東海地震に係る地震防災対策強化地域内に所在する建物または家財について、地震保険の新規契約および増額契約はお引き受けできません。

おすすめのポイント

日本初※、国土交通省のハザードマップを活用した水災の地域別料率制度を導入!(同一都道府県内においても、物件所在地により保険料が異なります!)※2019年12月楽天損保調べ

楽天ポイントが貯まる!使える!
ポイント進呈には一定の条件および上限があります。ポイントプログラムの詳細は楽天損保ホームページをご確認ください。 保険加入に伴うポイントの進呈は、楽天エコシステムによる募集経費の削減効果等を楽天会員に還元する制度です。 楽天グループのポイントキャンペーン(SPU等)とは異なるプログラムです。

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楽天損保より一言

楽天損保の「ホームアシスト(家庭総合保険)」は水災リスクが低いエリアだと、保険料がリーズナブルに!全国一律だった水災保険料を、国土交通省のハザードマップに基づき細分化しました。水災リスク(※1)が低い地域にお住まいのお客さまには、安心の補償をリーズナブルな保険料でご提供いたします!
またインターネットからのお申込みで、保険料が10%割引となります。(※2)
「ホームアシスト(家庭総合保険)」は「こんな保険があったらいいな」を実現させた、お客さまのための火災保険です。
(※1)国土交通省のハザードマップに基づく (※2)お申込みにあたっては楽天IDによるログインを必須とし、保険料のお支払方法は、クレジットカード1回払いのみとなります。
地震保険は10%割引の適用外となります。

こんな方におすすめ

リーズナブルで安心の補償の火災保険をお探しの方

住宅を購入され長期の火災保険をお探しの方

建物にしか火災保険をかけていない方

補償内容を自由に選びたい方

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お好きな方法でアドバイザーにご相談できます。

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基本情報

保険期間 1~5年間
保険料払込方法(回数) 分割払・一時払・長期一括払
※ネット申込みは一時払のみ
分割払(1年契約のみ、月払い)
保険料払込方法(経路) 口座振替・クレジットカード
※ネット申込みはクレジットカード払のみ
引受可能物件(ネット申込み) 個人の専用住宅・共同住宅
申込方法 対面申込・ネット申込

注意事項

  • ※本ページに記載している内容は、2022年10月1日現在のものです。
  • ※ホームアシスト(家庭総合保険)は、ご希望されない場合を除き、地震保険をセットでご契約いただきます。地震保険を単独でご契約することはできません。
  • ※本ページでは、ホームアシスト(家庭総合保険)の概要について記載しています。詳しくは、パンフレットおよび重要事項説明書等をご参照ください。ご不明な点につきましては、取扱代理店株式会社アドバンスクリエイトまたは楽天損害保険株式会社までお問い合わせください。
  • 引受保険会社

    詳細を見る

    楽天損害保険株式会社
    〒107-0062  東京都港区南青山2-6-21 楽天クリムゾンハウス青山

    C22-09-035

  • 取扱代理店

    株式会社アドバンスクリエイト
    〒541-0048
    大阪府大阪市中央区瓦町3-5-7
    野村不動産御堂筋ビル
    TEL:0120-816-316
    保険市場は取扱代理店株式会社アドバンスクリエイトが運営しています。

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