フェミニーヌ

フェミニーヌなら、あなたのことを考えた女性のための充実保障！

各給付金等のお支払いは、責任開始期以後に発病した病気や発生した不慮の事故によるケガを対象とします。
この保険は医療用女性疾病入院特約・医療用入院一時金特約・医療用通院特約・医療用新先進医療特約・定期保険特約付医療保険（MI-01）A型・180日型（新三大疾病支払日数無制限特則付）です。

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1. ※1 日帰り入院は、入院基本料のお支払いの有無などを参考にして判断します。
2. ※2 入院給付金については、入院の直接の原因が同一の病気（医学上重要な関係があると引受保険会社が認めた病気を含む）またはケガで2回以上入院をされたとき、1回の入院とみなす場合があります。このため、入退院を繰り返される傷病等については、お支払いができる最大日数が1回の入院のお支払限度である180日となる場合がありますので、ご留意ください。
3. ※3 新三大疾病 【がん（上皮内がん含む）・心疾患・ 脳血管疾患】による入院の場合は、疾病入院給付金の1回の入院についての支払限度および通算支払限度を超えて疾病入院給付金をお支払いします。
4. ※4 つぎのいずれかに該当する場合についても、それらの入院を通じて入院一時金のお支払いは1回限りとします。
   • 1. 入院を2回以上した場合で、主契約の普通保険約款規定により、1回の入院とみなされるとき
   • 2. 疾病の治療を目的とした入院を開始したときに、異なる疾病を併発していた場合、またはその入院中に異なる疾病を併発した場合で、主契約の普通保険約款の規定により、その入院開始の直接の原因となった疾病により継続して入院したものとみなされるとき
5. ※5 責任開始日からその日を含めて1年を経過した日以後に行われた採取術が対象となり、手術給付金のお支払いは1回を限度とします。ただし、骨髄幹細胞または末梢血幹細胞の提供者と受容者が同一人となる自家移植の場合は対象外です。
6. ※6 入院の原因となった病気やケガの治療を目的とした通院に限ります。
7. ※7 入院を2回以上した場合で、主契約の普通保険約款の規定により、1回の入院とみなされるときは、お支払限度である30日まで保障します。
8. ※8 三大疾病【がん（上皮内がん含む）・急性心筋梗塞（虚血性心疾患のうち、「急性心筋梗塞（狭心症などを除く）」）・脳卒中（脳血管疾患のうち、「くも膜下出血」「脳内出血」「脳梗塞」）】で通院した場合は、通算支払限度を超えて疾病通院給付金をお支払いします。
9. ※9 先進医療とは、厚生労働大臣が定める先進医療をいい、療養を受けた日現在に規定されているものに限ります。そのため、対象となる先進医療は変動します。医療用新先進医療特約による給付は、先進医療ごとに厚生労働大臣が定める施設基準に適合する病院、または診療所において行われるものに限ります。
10. ※10 被保険者が既に引受保険会社で所定の先進医療関係の保障にご加入の場合には、付加できません。
11. ※11 所定の高度障害状態になられた場合は、特約高度障害保険金をお支払いし定期保険特約は消滅、その他の保障は保険料払込免除で継続します。保険料のお払込みが免除されている保険契約が更新される場合は、B型（生存給付金がない型）に変更して自動更新します。
12. ※12 特約高度障害保険金と特約死亡保険金は重複してお支払いしません。（特約高度障害保険金をお支払い後は定期保険特約が消滅するため、以後に死亡された場合は、死亡保険金をお支払いします。特約死亡保険金はお支払いしません。）
13. ･新三大疾病と三大疾病で､保障範囲が異なりますのでご注意ください｡

手術給付金のお支払額について

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1. ※1 「公的医療保険対象の手術」「公的医療保険対象の放射線治療」とは公的医療保険制度によって保険給付の対象となる医科診療報酬点数表に手術料・放射線治療料が算定されるものをいいます。（ 歯科で受けた手術等であっても、上記に該当すれば支払対象となります。）
2. ※2 臓器の移植に関する法律に沿った、受容者を対象とした手術に限ります。また提供者側は対象外です。
3. ※3 「手術給付金」のお支払限度の例外
   手術料が一連の治療過程につき1回のみ算定される手術（網膜光凝固術など）や、放射線治療（照射）・温熱療法を複数回受けた場合は、施術の開始日から60日の間に1回の給付を限度とします。
   手術料が1日につき算定される手術（人工心肺など）を複数回受けた場合は、手術を受けた初日のみお支払いします。
4. ※4 厚生労働大臣が定める先進医療をいい、療養を受けた日現在に規定されているものに限ります。そのため、対象となる先進医療は変動します。先進医療ごとに厚生労働大臣が定める施設基準に適合する病院、または診療所において行われるものに限ります。
5. ※5 責任開始日（復活日）から起算して1年を経過した日以後に行われた採取術が対象となります。ただし、骨髄幹細胞または末梢血幹細胞の提供者と受容者が同一人となる自家移植の場合は対象外です。

給付金 お受けとり例（プラン1の場合）

• ※退院日の翌日からその日を含めて180日以内の通院が対象となります。
• ※お支払いの可否は、最終的には診断書の内容等により判断させていただきます。