あなたの家族の心配事

• 遺された家族の生活費

  世帯主に万一のことがあった場合に必要と考える家族の生活資金総額は、
  平均5,560万円

  ※出典：（公財）生命保険文化センター「平成30年度　生命保険に関する全国実態調査」

  今後の収入では足りない生活資金を補うのが死亡保険金の役割です。死亡保険金額の目安として、まずは、必要な死亡保障額を計算します。基本的な計算方法は、「遺された家族の今後の生活資金総額（支出）」から、「入ってくるであろう収入の総額」を引くことです。

  

  必要な死亡保険金額は個々のライフステージや状況によって異なりますので、自分に適した保険金額を設定しましょう。

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• 子どもの教育資金

  高校入学から大学卒業までにかかる教育費用は、平均939.1万円

  ※出典：日本政策金融公庫「令和元年度　教育費負担の実態調査結果」

  ■高校と大学でかかる教育費用

  

  ※出典：日本政策金融公庫「令和元年度　教育費負担の実態調査結果」をもとに作成

  教育資金を貯める方法として、小さな額からコツコツ貯める預貯金から資産運用まで、いろいろな選択肢があります。保険で備える方法だけでも、学資保険をはじめ、低解約返戻金型終身保険、外貨建て保険などいくつか考えられます。

  それぞれの選択肢をひとつひとつ検討し、ご家庭にあった方法を選びましょう。

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• 老後資金を備えたい

  夫婦2人の老後に必要と考える「最低日常生活費」は、
  1カ月あたり平均22.1万円

  ※出典：（公財）生命保険文化センター「令和元年度　生活保障に関する調査」

  ■老後生活に対する不安の内容（複数回答） 上位10項目

  

  ※出典：（公財）生命保険文化センター令和元年度　生活保障に関する調査」をもとに作成

  自分の老後生活に不安を抱えている方は多く、「公的年金だけでは不十分」「日常生活に支障が出る」、「自助努力による準備が不足する」など、老後生活に不安を抱えている人の割合は9割近くにものぼります。

  漠然とした不安にさいなまれるのではなく、自分たちの思い描く老後生活のために、どれくらいの準備が今から必要なのか、具体的に考えてみることをおすすめします。

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• 病気やケガをしたとき

  直近の入院で、1回の入院にかかった自己負担費用は、平均20.8万円

  ※出典：（公財）生命保険文化センター「令和元年度　生活保障に関する調査」

  ■直近入院時の自己負担費用

  

  • ※過去5年間に入院し、自己負担を支払った人をベースに集計
  • ※高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
  • ※治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品費などを含む
  • ※出典：（公財）生命保険文化センター「令和元年度　生活保障に関する調査」をもとに作成

  このような自己負担額をカバーするのが民間医療保険です。

  公的医療保険は、全ての費用に適用されるわけではありません。高額療養費制度もあるため、どの部分を民間の医療保険でカバーすればいいのか、疑問に思われている方もいらっしゃるのではないでしょうか？

  民間医療保険は商品の種類も多く、保険会社によってバリエーションもさまざまです。

  数ある商品の中からご希望にあった商品はどれか、プロに相談してみませんか？

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• がんになったとき

  生涯でがんになる確率は、
  男性65.5％、女性50.2％

  ※出典：国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」（全国がん登録）

  

  生活習慣病であるがんは、特有の再発や転移により入退院を繰り返して高額な入院費となることがあります。

  民間医療保険で保障されるとはいえ、現在契約している保険の保障だけで十分なのか不安に思う方もいらっしゃることでしょう。

  がんに特化している「がん保険」には、がんと診断されたときに一時金を受け取れるタイプや、手術・通院・放射線治療・抗がん剤治療・ホルモン剤治療など充実した保障が選べるタイプなどがあります。

  また、がんの保障が手厚い特約を医療保険に付加して備えることもできるため、何が一番自分に合うか検討してみましょう。

  契約中の保険から、がんの備えに
  足りない部分もプロがアドバイス

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• 働けなくなったとき

  万一、病気やケガで長期間働けなくなったら・・・
  病気・ケガへの備えは医療保険などでカバーできます。

  しかし、家族の生活費や住宅ローンなどの固定費支出は、収入の減少に関わらず必要になります。

  

  そんなときに、保険で備える方法をお探しの方には「就業不能保険」や「所得補償保険」がおすすめです。

  「働けなくなること」はみんな不安です。

  ■世帯主が就労不能となった場合の必要生活資金に対する安心感・不安感

  

  ※出典：（公財）生命保険文化センター「平成30年度　生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成

  現在加入している保険で賄えるのか？加入している保険以外で賄う場合はどのように賄えばいいのか？保険のプロに相談してみませんか？

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• 介護状態になったとき

  超高齢化社会である日本。今は直面していない方も、考えておきたいのが介護に対する保障です。

  

  日本人の平均寿命は
  男性：81歳　女性：87歳

  ※出典：厚生労働省「平成30年簡易生命表の概況」

  長生きすると、介護のリスクが高まります。

  要介護・要支援認定者は
  80～84歳：約4人に1人
  85歳以上：約2人に1人
  

  ※出典：厚生労働省「平成30年度　介護保険事業状況報告（年報）」および、総務省統計局「人口推計 ―2020年（令和2年）7月報―」をもとに算出

  介護保障は、所定の条件を満たす時に一時金や年金の受け取りが可能で、公的介護保険でカバーできない部分など、さまざまな用途に利用できます。

  • 介護サービスの利用費に
  • 介護用品の購入に
  • 介護リフォーム費用に

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