健康をサポートする変額保険 将来のお守り

お客さまにご負担いただく費用

この保険にかかる費用はつぎのとおりです。2024年3月現在の内容にもとづくものであり、将来変更される可能性があります。

1.保険関係費用

保険関係費用とは、お払込みいただいた保険料もしくは積立金から控除される諸費用です。

※1 保険契約の維持に必要な費用には、保険料の収納にかかる費用が含まれます。

※2 払済保険（変額）に変更後は控除されません。

※3 被保険者の年齢、性別などにより異なるため、具体的な金額や上限額を表示することができません。

※4 特別勘定の1ユニットあたりの価格（単位価格）のことをいい、毎日末にその日のユニットプライスが決まります。

※5 保険契約の維持に必要な費用の一部を含みます。

※6 「健康ステージを適用する場合の特則」が適用される場合、保険料払込免除後の健康積立金を加算する費用を含みます。

• 変額用保険料免除特約を付加した場合、特約部分の保険料は、特約による保険料払込免除に関する費用、特約の締結および維持に必要な費用としてご負担いただくものであり、特別勘定に繰り入れる際にはお払込みいただいた保険料から控除します。このため、特別勘定に繰り入れる金額は特約を付加しない場合と同額です。この特約を付加した場合に増加する保険料部分については、特別勘定での運用はいたしません。

2.運用関係費用

• 運用関係費用は、主な投資対象となる投資信託の2024年3月時点の信託報酬率を記載しています。なお、最新の運用関係費用は、保険会社公式ウェブサイトをご覧ください。
• ①②⑤の主な投資対象となる投資信託はファンドオブファンズ方式です。このためご契約者が実質的にご負担いただく費用は、投資対象である投資信託の信託報酬と、その投資信託が組入れるファンドの信託報酬などとの合算となります。なお、組入れファンドの変更などにより将来的に信託報酬率は変動することがあります。
• ①②はバランス型投資信託であり、上表の信託報酬率は、基準配分比率にもとづき算出していますが、実際の組入れ比率は運用状況に応じて変動するため、運用関係費用も変動します。加えて、組入れファンドの一部は市場金利に応じて信託報酬率が変動します。
• 信託報酬のほか、監査報酬、信託事務の諸費用、有価証券の売買委託手数料および消費税などの税金などがかかりますが、これらの諸費用は運用資産額や取引量などによって変動するため、費用の発生前に金額や計算方法を確定することは困難であり、表示することができません。また、これらの費用は投資信託の純資産総額から控除されます。したがって、お客さまはこれらの費用をこのご契約が保有する持分に応じて間接的に負担することになります。

3.解約・減額時にご負担いただく費用

• 自動延長就労不能・介護保障定期保険、払済保険（変額）、定額払済終身保険へ変更する場合も、保険料の払込年月数および保険契約の経過年月数が5年未満のときは、変更後のご契約に充当する解約返戻金に解約控除がかかります。
• 解約控除額は基本保険金額・保険料払込期間・保険料の払込年月数および保険契約の経過年月数によって異なるため、具体的な金額を表示することができません。

4.年金支払特約、年金移行特約による年金支払期間中にご負担いただく費用

この保険にかかる費用の合計額は、1.保険関係費用および2.運用関係費用の合計額です。
ただし、解約・減額の場合または年金支払特約、年金移行特約による年金支払期間中の場合は、3または4の費用をあわせてご負担いただきます。

投資リスク

• この保険は、特別勘定の運用実績にもとづいて積立金額、解約返戻金の額などが変動（増減）するしくみの変額保険です。
• 特別勘定資産は主として投資信託を通じて国内外の株式・債券などに投資されますので、この保険には資産配分リスク・価格変動リスク・金利変動リスク・為替変動リスク・信用リスク・カントリーリスク・流動性リスク・デリバティブ取引のリスクなどの投資リスクがあります。そのため、株式や債券などの価格の下落・為替の変動などにより、積立金額、解約返戻金の額などのお受取りになる金額が払込保険料の合計額を下回ることがあり、ご契約者に損失が生じるおそれがあります（積立金額や解約返戻金の額に最低保証はありません）。
• これらの投資リスクはすべてご契約者に帰属します。特別勘定資産の運用成果がご契約者の期待どおりではなかった場合でも、ＳＯＭＰＯひまわり生命または生命保険募集人などの第三者がご契約者に何らかの補償・補てんをすることはありません。
• 運用対象・運用方針の異なる複数の特別勘定の中から、お客さまのご判断で投資対象となる特別勘定をお選びいただきます。また、ご契約後に特別勘定への保険料の繰入割合を変更、または積立金の移転（スイッチング）を行う場合、特別勘定の種類によっては基準となる指標やリスクの種類が変わることがあります。

※詳しくは「特別勘定のしおり」をご覧ください。