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出産と女性保険

出産と女性保険のイメージ

更新日:2021/12/13

妊娠・出産は女性にとって一大イベントです。

保険はライフイベントに合わせて見直すことが大切になりますが、女性特有の病気に保障が手厚い女性保険への加入を考える際、妊娠・出産との関係上、何が重要になるのでしょうか?

不妊治療と経済的負担

近年では不妊治療に取り組む夫婦の数が増加傾向にあり、妊活、ベビ待ちなど、前向きに子作りを捉えた言葉も増えてきました。

不妊治療を始めると妊娠を目的とした治療(タイミング法、排卵誘発法、人工授精、体外受精など)に加え、それ以外にも費用がかかる場合があります。

例えば、不妊治療を行っていくなかで、女性疾病(子宮内膜症や子宮筋腫など)が発見されることがあります。その場合、まずはこれらの病気を治療することになりますので、現状は罹患していなくても、これら女性疾病への備えを行っておくと良いでしょう。

妊娠と経済的負担

女性が出産した場合、健康保険から「出産育児一時金」として42万円が支払われ、妊娠週数が22週に達していないなど、産科医療補償制度対象外の出産の場合でも40.4万円が支払われます。

他にも、妊娠中は通常、定期的な「妊婦健康診査」を受診することになりますが、検診費用については自治体の補助が受けられるなど、公的保障は充実しています。

一方でつわりや流産、切迫早産、急性妊娠脂肪肝、妊娠高血圧症候群など、妊娠中はさまざまな病気のリスクが心配されますので、その治療費や入院費、妊婦のケアにかかる費用などの資金を準備しておくことが大切です。

帝王切開と経済的負担

厚生労働省「平成29年(2017)医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況」[1]によると、今や約4人に1人が帝王切開により出産をしています。

帝王切開は保険適用の手術ですので、高額療養費制度を利用することにより、手術費用は所得に応じた一定の上限金額に抑えることが可能です。

ただし、母体や胎児に何らかの異常があり、自然分娩が難しい場合に実施される手術のため、一定のリスクを伴います。また、腹部子宮を切開するため、自然分娩の出産に比べ数日長く入院することになり、経済的負担も発生します。

重要なのはタイミング

このように妊娠・出産には経済的負担を伴います。これらを保険で備えようとした場合に最も重要なことは加入のタイミングです。

不妊治療をされていると医療保険に加入できない場合や、加入できたとしても子宮や卵巣、あるいは妊娠そのものが保障の対象外になる場合があります。

また、帝王切開をされた場合はその後一定期間、保険への加入が難しくなることがあります。

さらには、妊娠をしていることで加入できない期間がある場合や、妊娠・出産にかかわる入院に対しての不担保や、子宮部位にかかわる疾病の不担保など、条件付きの加入しか認められない場合もあります。

保険会社によって対応が違いますので、妊娠後に医療保険を検討する場合はよく確認するようにしましょう。

女性保険をもし検討されているのであれば、妊娠・出産の前に加入することをおすすめします。

出典
  • ※ 掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
  • ※ 掲載日は2017年4月18日です。
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