必要？不要？女性保険の必要性
最終更新日：2017年4月13日
女性保険は女性特有の病気や女性の発症率の高い病気に対して保障が手厚くなっている保険です。では、女性であれば女性保険が本当に必要なのでしょうか？
国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」をもとに、女性におけるがんの「罹患数」と「罹患率」から、女性保険の必要性をみていきます。
女性のがん罹患数は増加傾向
図1 部位別がん罹患数の推移（女性）
資料：国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計（最新がん統計）」をもとに作成
このグラフでは、がんに罹患する女性が2004年以降、年々増えていることが分かります。2012年の罹患数は、乳房のがんについては、特に大きく増加し、続いて肺や結腸のがんも大きく増加しているのがわかります。
保険の必要性は、まず現状把握
保険の必要性を考えるとき、最も大切なことは被保険者（保険の保障対象となる人）の現状を把握し、そこから経済的負担を予測することです。個別の保障内容が充実しているかどうかではありません。
国民の2人に1人が「がん」にかかる時代です。女性特有のがんの罹患数は増加傾向にありました。それらの病気に対して保障が手厚くなっている女性保険は、女性の社会進出や共働き世帯の増加などの社会的現状からは必要性がみえてきます。
社会的現状に加え、個人的現状も保険の必要性を考える上で重要です。
例えば、親族の中に乳がんや子宮がんにかかったことがある人がいたり、また今後妊娠・出産を計画し、身体的リスクが心配されたりすることなどの不安もあるでしょう。
保険の必要性は、経済的負担の予測が最後の決め手
社会的・個人的現状を踏まえ、将来の経済的負担を予測しましょう。
図2 年齢階級別罹患率（全部位2012年）
資料：国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計（最新がん統計）」をもとに作成
このグラフでは、女性の罹患率が30歳代後半から40歳代で男性よりやや高くなっています。男女とも50歳代くらいから増加し、高齢になるほど高くなり、60歳代以降は男性が女性より高いことがわかります。
女性の30歳代後半から40歳代というと、一般的には教育費と住宅ローンが家計の負担になってくることが予測されます。また独身の場合でも、働き盛りのこの年代に長期入院を伴う病気にかかると、仕事を休むことになり収入が減少するというリスクがあります。
この経済的負担については、独身・既婚、持ち家・賃貸、収入の安定性等、個々人で全く異なりますので、ご自身のケースをしっかり検討することが大事です。
女性保険は女性特有の病気に対して保障が手厚い保険ですので、女性特有の社会的・個人的現状にリスクがある場合に、経済的負担が大きい時期に対して備える一つの手段として、女性保険の必要性が見えてきます。
もちろん女性保険は保障が手厚い分、保険料は高くなります。まずは社会的・個人的現状を知り、経済的負担を予測した上で必要かどうか考えてみてはいかがでしょうか。
※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。
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