40代ファミリーのための保険選び

家計を支える一家の大黒柱の万一に備えて、死亡保障や医療保障を備えている人は多いのですが、意外と見過ごされているのがケガや病気で収入が途絶えたときの保障です。

上表でわかるように、40歳～44歳、45歳～49歳でともに、「世帯主が病気やケガのため長期間働くことができなくなった場合の生活資金の準備」「世帯主が要介護状態となった場合の介護資金の準備」が挙げられていますが、やや優先順位が低いことが分かります。

万一死亡した場合には、公的保障として遺族年金の給付があります。ケガや病気で働けなくなり収入が下がる、あるいは収入が途絶えた場合についてもどんな公的保障があるかを考えておく必要があります。病気やがんになっても住宅ローンの支払いは続き、お子さまの教育費は増え続けるので、受給できるものを知っておくことは重要です。なお、公的保障は、加入する健康保険によって異なります。

・会社員・公務員の場合

会社員や公務員が加入する全国健康保険協会（協会けんぽ）や健康保険組合、共済組合では、ケガや病気で仕事を休んだときに受け取ることができる傷病手当金があります。おおむね給与の3分の2を1年半の間受け取ることができます。受給条件は以下の通りです。

なお、加入する健康保険で独自に「延長傷病手当金」といった付加給付がある場合もあるので確認しておきましょう。それでも、住宅ローンや教育費の支出に不安がある場合は、民間の「所得補償保険」や「就業不能保険」を検討しましょう。
会社によっては、法人向け「団体長期障害所得補償」に加入できる場合もあります。会社の規程とあわせて確認しておきましょう。

・自営業者の場合

自営業者が加入する国民健康保険には、傷病手当金がないことが多い（※）ので、ケガや病気で仕事ができなくなったときの備えを自分で準備する必要があります。会社員や公務員の方よりも、所得補償保険や就業不能保険を検討する必要性が高いともいえるでしょう。
※傷病手当金を支給している自治体はありませんが、一部、支給される国民健康保険組合があります。

・所得補償保険、就業不能保険とは

所得補償保険・就業不能保険とは、長期間、病気やけがで休職を余儀無くされて減ってしまった収入を補償（保障）する保険です。医療保険で保障されない自宅療養が補償（保障）されるのも心強いところです。
商品によって補償（保障）内容が異なるので、加入を検討する際には主に以下を確認しておきましょう。

支払対象外期間は、就業不能となってから保険金の支払いまで一定の期間支払いがないことです。特に、自営業者の場合は傷病手当金がないことが多いので、支払対象外の期間分の貯蓄をするか、その間の保障としての医療保険を確認しておきましょう。

医療技術の進歩などにより、入院日数の短期化が進んでいます。
現在、医療保険やがん保険に加入している人は、「最新の医療事情に自分の保険の内容が合っているのか？」を確認しましょう。医療保険は「日帰り入院・日帰り手術が保障対象か？」、がん保険は「通院治療・先進医療が保障対象か？」を確認して保障されていない場合は、見直しを検討しましょう。一家の大黒柱や主婦（主夫）がケガや病気になった場合の想定外の出費をカバーする生活保障としても備えておきたいところです。