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40代ファミリーのための保険選び

長期間働けなくなったときの備えは大丈夫?

40代ファミリーは、お子さまの年齢が幅広く、末子が未就学児~中学生・高校生というご家庭が多く、教育費や住宅ローンの負担など、ライフステージのなかでも最も大変な時期ではないでしょうか。家族の収入を支える大黒柱が長期間働けなくなった場合の保障の見直しをしておきたい時期です。

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保険市場 資料請求件数調べ 2018年8月1日~8月31日

40代ファミリーの加入傾向からみる特徴

1人あたりの平均月払保険料

20代 30代 40代 50代 60代
13,978 13,318 13,855 13,437 12,567

ファミリー世帯のなかでも教育費や住宅費と大きな出費が多くなる40代ですが、1人あたりの平均月払保険料が20代・30代・50代ファミリーと同程度となっています。なお、50代・60代と少しずつ1人あたり平均月払保険料を減らしていく方向にあります。

保険カテゴリ別月払保険料の40代ファミリーとファミリー全年代平均の比較

保険カテゴリ別の平均月払保険料

終身保険 定期保険 収入保障保険 医療保険 がん保険 女性保険 学資保険 個人年金保険
40代 17,426円 5,660円 6,305円 6,523円 3,714円 4,403円 14,938円 13,517円
全年代
平均
15,534円 6,130円 5,846円 5,992円 3,566円 4,584円 12,854円 15,530円

40代ファミリーとファミリー全年代平均の比較

(公財)生命保険文化センター「平成28年度 生活保障に関する調査」によると、生命保険の加入目的は「ケガや病気になった際の医療費のため」(50.7%)が一番多く、次いで「万一死亡した時のため」(26.5%)となっています。上図から「ケガや病気になった際の医療費のため」に該当する、医療保険、がん保険、「万一死亡した時のため」に該当する、終身保険、収入保障保険、学資保険の月払保険料が、全年代平均より高くなっていることがわかります。40代はお子さまの進学やマイホームの購入などライフイベントでの出費が多く、万一の経済リスクへの対策に保険を利用しているのではないでしょうか。

保険市場 契約件数調べ
調査期間:2015年3月24日~2017年3月24日
調査対象:保険市場コンサルティングプラザで対面にてご契約いただいたお客さまのデータにもとづく

  • ※掲載されているカテゴリは保険市場の主要カテゴリとなります。
  • ※証券数が少ない条件のデータの保険料は掲載しておりません。

40代ファミリーへのアドバイス

長期間働けなくなったときの備えは十分?

家計を支える一家の大黒柱の万一に備えて、死亡保障や医療保障を備えている人は多いのですが、意外と見過ごされているのがケガや病気で収入が途絶えたときの保障です。

今後増やしたい生活保障準備項目

40歳~44歳 45歳~49歳
1位 世帯主の老後の生活資金の準備(42.4%) 世帯主の老後の生活資金の準備(41.0%)
2位 配偶者の老後の生活資金の準備(36.2%) 配偶者の老後の生活資金の準備(36.2%)
3位 世帯主が万一の場合の資金準備(33.0%) 世帯主が万一の場合の資金準備(28.7%)
4位 世帯主が病気やケガのため長期間働くことができなくなった場合の生活資金の準備(30.3%) 世帯主が要介護状態となった場合の介護資金の準備(28.4%)
5位 世帯主が要介護状態となった場合の介護資金の準備(30.0%) 世帯主が病気やケガのため長期間働くことができなくなった場合の生活資金の準備(27.8%)

資料:(公財)生命保険文化センター「平成27年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに執筆者作成

上表でわかるように、40歳~44歳、45歳~49歳でともに、「世帯主が病気やケガのため長期間働くことができなくなった場合の生活資金の準備」「世帯主が要介護状態となった場合の介護資金の準備」が挙げられていますが、やや優先順位が低いことが分かります。

働けなくなったときの経済リスクを把握する

万一死亡した場合には、公的保障として遺族年金の給付があります。ケガや病気で働けなくなり収入が下がる、あるいは収入が途絶えた場合についてもどんな公的保障があるかを考えておく必要があります。病気やがんになっても住宅ローンの支払いは続き、お子さまの教育費は増え続けるので、受給できるものを知っておくことは重要です。なお、公的保障は、加入する健康保険によって異なります。

・会社員・公務員の場合

会社員や公務員が加入する全国健康保険協会(協会けんぽ)や健康保険組合、共済組合では、ケガや病気で仕事を休んだときに受け取ることができる傷病手当金があります。おおむね給与の3分の2を1年半の間受け取ることができます。受給条件は以下の通りです。

  • 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
  • 仕事に就くことができないこと
  • 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
  • 休業した期間について給与の支払いがないこと

なお、加入する健康保険で独自に「延長傷病手当金」といった付加給付がある場合もあるので確認しておきましょう。それでも、住宅ローンや教育費の支出に不安がある場合は、民間の「所得補償保険」や「就業不能保険」を検討しましょう。
会社によっては、法人向け「団体長期障害所得補償」に加入できる場合もあります。会社の規程とあわせて確認しておきましょう。

・自営業者の場合

自営業者が加入する国民健康保険には、傷病手当金がないことが多い(※)ので、ケガや病気で仕事ができなくなったときの備えを自分で準備する必要があります。会社員や公務員の方よりも、所得補償保険や就業不能保険を検討する必要性が高いともいえるでしょう。
※傷病手当金を支給している自治体はありませんが、一部、支給される国民健康保険組合があります。

・所得補償保険、就業不能保険とは

所得補償保険・就業不能保険とは、長期間、病気やけがで休職を余儀無くされて減ってしまった収入を補償(保障)する保険です。医療保険で保障されない自宅療養が補償(保障)されるのも心強いところです。
商品によって補償(保障)内容が異なるので、加入を検討する際には主に以下を確認しておきましょう。

  • 保険期間(1年や5年、60歳や65歳など)
  • 支払対象外期間(60日、180日など)

支払対象外期間は、就業不能となってから保険金の支払いまで一定の期間支払いがないことです。特に、自営業者の場合は傷病手当金がないことが多いので、支払対象外の期間分の貯蓄をするか、その間の保障としての医療保険を確認しておきましょう。

医療保険・がん保険の保障は最新の医療事情に合っている?

医療技術の進歩などにより、入院日数の短期化が進んでいます。
現在、医療保険やがん保険に加入している人は、「最新の医療事情に自分の保険の内容が合っているのか?」を確認しましょう。医療保険は「日帰り入院・日帰り手術が保障対象か?」、がん保険は「通院治療・先進医療が保障対象か?」を確認して保障されていない場合は、見直しを検討しましょう。一家の大黒柱や主婦(主夫)がケガや病気になった場合の想定外の出費をカバーする生活保障としても備えておきたいところです。

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ファイナンシャルプランナー

三原 由紀

三原 由紀(ミハラ ユキ)40代・50代女性のためのお金の専門家

生命保険を見直すためファイナンシャルプランナーの資格を取得。ママ友3人でチームを組み、株取引で1,000万円以上の利益を達成し雑誌に掲載される。住宅ローン3回の借り換えで返済額を1,000万円以上圧縮するなど、体験から「役立つお金の話」を主婦目線で発信し、講座・執筆活動・個別相談を行う。
合同会社エミタメ代表

  • ※この掲載内容は、当社とは直接関係のない独立したファイナンシャルプランナーの見解です。
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