自動車保険の見直し時期、タイミングは？

自動車保険の見直し時期は、家族のなかで運転する人の増減があった場合や、車を運転する人の年齢が上がった場合、契約している車の車齢が長くなった場合などがあります。
以下、それぞれのケースについてみていきます。

家族のなかで運転する人の増減があった場合

子どもの成長により自動車免許を持っている家族が増えて、自動車保険を見直すことが必要になるケースがあります。

個々の保険会社により若干異なりますが、自動車保険は「年齢条件」を以下のように区分しています。

1. （1）全年齢担保（全年齢で補償が受けられる）
2. （2）21歳未満不担保
3. （3）26歳未満不担保
4. （4）30歳未満不担保
5. （5）35歳未満不担保

などがあります。

全年齢担保が最も保険料が高く、年齢が高い区分ほど保険料は下がります。
子どもが運転を始める年齢にもよりますが、今まで35歳以上など年齢指定をしていた場合、子どもの年齢に合わせると保険料は高くなります。もし、子どもがあまり運転をしないのであれば、子どもだけ別に短期の自動車保険に加入し、保険料を抑えるのも一案です。

運転する人の年齢が上がった場合

上記の年齢条件以外に、より細かく年齢を設定して保険料が決まる保険会社もあります。契約者や運転する人が、他の年代に比べ事故率が少ない40歳代、50歳代の方でしたら、そのような保険に切替えることで保険料を抑えることができる場合があります。

契約している車の車齢が長くなった場合

一般的に自家用普通乗用車や自家用小型乗用車などの場合、車両保険に「車両価額協定保険特約」が自動的に付帯（セット）されています。その場合、車両保険の保険金額は、協定保険価額で設定されます。
協定保険価額とは、契約車両と同一用途車種・車名・型式・仕様・初度登録年月などを参考にして、市場販売価格相当額により定めます。車齢が長くなると協定保険価額は低くなっていきます。
協定保険価額は、毎年の保険更新時の案内にその他の保険金額（対物賠償、対人賠償、人身傷害など）と一緒に車両保険金額として記載されています。見直す場合は、新車の場合や車齢が若い間は、免責金額（自己負担額）の見直し、車齢がある程度高くなり協定保険価額が預貯金などを使ってカバーできるぐらいの金額になったら「車両保険が必要かどうか」の見直しを行い、全体の保険料を比較検討してみると良いでしょう。

車両保険は、自動車保険料全体のなかで比較的大きなウェイトを占める補償項目になります。
更新ごとに確認し見直すことで、支払う保険料をかなり抑えることが期待できます。

保険料の見直し時期は、契約車両を運転する人の年齢など「人に起因」する場合と、自動車の車齢など「物に起因」する場合で見直しのタイミングが異なります。
まずは、保険料更新の案内が届いたときに、各補償の内容を吟味する習慣を身に付けておきましょう。