生命保険（死亡保険）の中で、主要な保険種類ごとの人気ランキングをご紹介します。
保険の種類を選んで、あなたの年齢、性別から保険料を比較してみましょう。
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「生命保険」は、広義には死亡や病気、ケガ、介護など、人の生命・身体に関するリスクに備える保険全般を指します。中でも代表的なものが、被保険者が死亡したときに保険金が支払われる死亡保障の保険（＝死亡保険）で、このような保険を指して「生命保険」と呼ばれることもあります。
生命保険（死亡保険）には、一生涯にわたり保障が続く「終身保険（終身死亡保険）」や、保障期間が決まっている「定期保険（定期死亡保険）」などがあります。
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死亡保険を選ぶ際、押さえておきたいポイントがいくつかあります。そのなかで、簡単なようで難しいのが、「いくらの死亡保障額が必要なのか？」ではないでしょうか。年齢、家族構成やライフスタイルなどによって異なりますが、あなたの必要な保障額はいくらでしょうか？まずは、必要保障額の考え方・算出方法からみていきましょう。
死亡保険に加入するにあたっては、おおよその必要保障額の計算方法があるので、死亡保障を設定する時の参考にしてください。
今回は、会社員の方を想定してみていきましょう。
図1では、必要保障額の算出の考え方のイメージ図ですが、このイメージ図に沿って計算をしていきます。
図1 死亡保障額の算出の考え方（会社員の場合）
計算の順番ですが、まずは、図1左側の「遺されたご家族の今後の支出」から計算をしていきます。
一家の大黒柱に万一のことがあった場合でも、遺されたご家族は今後も生活をしていかなければなりません。したがって、今後の食費や光熱費といった毎月の生活費を確保しておく必要があります。
この毎月の生活費ですが、配偶者は平均寿命まで（女性は約87歳、男性は約81歳。出典：平成28年簡易生命表より）、お子さまがおられる場合は、お子さまが独立されるまで（19歳または23歳）必要になります。
生活費以外にも、お子さまの教育費や、お住まいが賃貸の場合であれば家賃も必要になってきます。お住まいが持ち家の場合で住宅ローンを返済中の方は、団体信用生命保険に加入されているかどうかをご確認ください。団体信用生命保険とは、住宅ローンの返済途中で契約者が死亡や高度障害状態になった場合に、住宅ローンの残債を本人にかわって支払ってくれる制度（保険）なので、加入されているのであれば、家賃の部分は不要です。
そして、葬儀費用として一般的に約200万円を準備しておくと安心です。
その他の部分ですが、自動車の購入や旅行などの費用になります。
いずれの項目を入れるかで算出条件は異なりますが、おおよその金額でOKです。
遺されたご家族の今後のおおよその支出合計額を計算した後は、その「支出を補う手段」について考えていきます。支出合計額の全額を生命保険で補うという訳ではありません。
まずは、ご家族の貯蓄と配偶者の収入が補う手段として挙げられます。
次に、厚生年金や国民年金といった公的年金から、遺族年金がご家族の方に対して給付されます。会社員の方の場合でお子さまがおられる場合であれば、国民年金と厚生年金の両方から遺族年金が給付されます。
さらには、お勤め先によっては、死亡退職金などの弔慰金制度がある会社もあります。具体的な金額については、総務部や人事部に確認をしてみてください。
これらを全て合計し、それでも遺されたご家族の今後の支出の合計額に対して、不足が発生する場合は、その不足額を生命保険で補う形になります。
必要な死亡保障額は、ライフスタイルの変化によっても異なります。そして、特にお子さまがおられる場合は、お子さまの成長に伴って必要な死亡保障額は徐々に減少していきます。
その理由ですが、お子さまが生まれた時点では、お子さまが独立されるまでの23年間または19年間の生活費や教育費の確保が必要になります。しかし、お子さまが10歳になられると、お子さまの分の保障は、13年間または9年間に減少していきます。
図2 必要死亡保障額の変化のイメージ
（例）今年お子さまが誕生し、住宅を購入済みの場合
このように、死亡保障額は一度計算したその時点の死亡保障額が一生涯必要となるわけではありません。徐々に減少していきますので、ライフサイクルに対応して必要な死亡保障額を計算していく必要があります。
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生活をしていくなかでは、食費や光熱費など欠かせない支出がいくつかありますが、生命保険料も欠かせない支出のうちの一つです。できるだけ、保険料の支出は抑えたいと思う方も多いでしょうが、実際に、みなさんはどのぐらいの保険料を支払っているのでしょうか？
図1を見てみると、1年間に支払った保険料の平均額は、男性では23.4万円、女性では16.8万円となっています。これを1カ月あたりの金額にすると、男性は約2万円、女性は約1.4万円になります。
図1 生命保険・個人年金保険加入者が支払った保険料の平均額
資料：（公財）生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」をもとに作成
図2で金額の分布を見てみると、男性は「12万～24万円未満」が最も多くなっており、女性は「12万円未満」が最も多くなっています。
死亡保険の加入金額（死亡保障額）では、女性よりも男性の方が多くなっているため、その差が保険料にも表れています。
なお、同調査による死亡保険の加入金額の平均額は男性で1,866万円、女性で801万円となっています。
図2 性別による年間払込保険料【単位：％】
注：年間払込保険料は、民間の生命保険（かんぽ生命を含む）、簡保、JA（農協）、県民共済・生協等が対象。一時払い・頭金の保険料は除く。
資料：（公財）生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」をもとに作成
年間払込保険料の平均金額を、平成10年と比較すると男性では約12万円、女性では約8万円少なくなっています。これは、長引く不況により家計が厳しくなっていることも要因の一つと考えられます。
図3 年間払込保険料の平均金額の推移（性別）【単位：万円】
注：年間払込保険料は、民間の生命保険（かんぽ生命を含む）、簡保、JA（農協）、県民共済・生協等が対象。一時払い・頭金の保険料は除く。
資料：（公財）生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」をもとに作成
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次に、（公財）生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、1世帯あたりの1年間に支払った保険料の平均額は38.2万円となっています。
これを1カ月あたりの金額にすると、約3.2万円になります。
図4で金額の分布を見てみると、「12万～24万円未満」が16.0％と最も多くなっており、続いて「12万円未満」の14.8％、「24万～36万円未満」が12.9％となっています。
なお、年間60万円以上支払っている世帯も全体の12％以上あることから、平均額が押し上げられています。
図4 1世帯あたりの年間払込保険料（個人年金保険も含む）【単位：％】
注：年間払込保険料は、民間の生命保険（かんぽ生命を含む）、簡保、JA（農協）、県民共済・生協等の計。一時払い・頭金の保険料は除く。
資料：（公財）生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成
なお、1世帯あたりの世帯年収に占める払込保険料の割合も、年々減少傾向にあります。
図5 年間払込保険料の世帯年収に占める割合
注：民間の生命保険会社（かんぽ生命を含む）、簡保、JA（農協）、県民共済・生協等を含む。
資料：（公財）生命保険文化センター「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成
最後に、死亡保険を含む生命保険は家計が苦しい場合でも一定の保障は必要です。保険料の支払いは食費や光熱費と同じように、支出のなかで全くなくしてしまうことはできない項目であることを認識しておきましょう。
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死亡保険に加入する時は、具体的にどの種類の死亡保険に加入するのかを選ばなければなりません。なかには、「死亡保険の種類」と聞くと、難しいと思う方もいるのではないでしょうか？
しかし、死亡保険の種類は昔から変わっておらず、基本的に3種類しかありません。この3種類の違いをしっかりと押さえておくことで、自分に合った死亡保険を選ぶことができます。
死亡保険は、「定期保険」「終身保険」「養老保険」の3種類が基本型になっています。この3種類のそれぞれの違いを押さえておきましょう。
押さえておきたいポイントは、保障期間と、貯蓄性の有無の2つです。
死亡保険での定期の意味は、「一定期間」のことをいいます。したがって、定期保険とは、例えば10年間といった一定期間（保険期間）中に保険の対象となる方（被保険者）が亡くなった場合に、遺族は死亡保険金を受け取ることができます。
定期保険は、保険期間中に解約することで受け取ることができる解約返戻金は全くないかあってもごくわずかで、保険期間終了時に戻ってくるお金（満期返戻金）はありません。したがって、定期保険は貯蓄性がありません。一般的に「掛け捨ての保険」といわれています。そのかわり、毎月支払う保険料は同じ保障の場合、他の種類の死亡保険よりも安くなっています。
図1 定期保険の仕組み
「終身」とは一生涯のことをいいます。したがって、終身保険の保険期間は一生涯となりますので、途中で解約しない限り、遺族などは必ず死亡保険金を受け取ることができます。
終身保険は、解約した時に受け取ることができる解約返戻金があり、一般的に加入している期間が長くなればなるほど、多くの解約返戻金が受け取れます。
なぜ解約返戻金があるのかというと、終身保険の場合、必ず保険金の支払いがあるので、保険会社は保険料から経費などを差し引いた分を積み立て、運用しているためです。
保険証券にある利率は運用成果を約束するものです。したがって、終身保険は貯蓄性のある保険に分類されます。毎月支払う保険料は、同じ保障の場合、定期保険と比べると高くなります。
図2 終身保険の仕組み
養老保険は、死亡保障と貯蓄を組み合わせた保険です。
例えば、死亡保険金を500万円に設定した場合、10年間など一定期間（保険期間）中に保険の対象となる方（被保険者）が亡くなった場合、遺族は500万円の死亡保険金を受け取ることができます。
そして、10年間など一定期間（保険期間）中に、保険の対象となる方（被保険者）が亡くならずに保険期間が終了した場合、満期保険金として死亡保険金と同額の500万円を受け取ることができます。
このように、保険期間中に亡くなられた場合でも、亡くならずに保険期間が終了した場合でも、死亡保険金と同額の500万円を受け取ることができる保険なので、「生死混合保険」とも呼ばれています。
図3 養老保険の仕組み
以上が死亡保険の3つの種類になりますが、死亡保険を選択する場合には、ライフサイクルにあった必要保障額や目的をベースにしてそれぞれの特徴を理解した上で、自分に合ったものを選ぶようにしましょう。
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死亡保険に加入する場合、掛け捨ての定期死亡保険に加入するのか、それとも貯蓄性のある終身死亡保険に加入するのかを迷われる方も多いと思います。今から25年以上前であれば世の中の金利も高かったため、終身死亡保険の貯蓄性も高かったのですが、現在は世の中の金利が低くなったため、それぞれの違いをよく検討して加入する必要があります。
まずは、みなさんが掛け捨て型の保険（定期死亡保険）と貯蓄型の保険（終身死亡保険）のどちらに加入したいと考えておられるのかについてみていきましょう。
※定期保険と終身保険のそれぞれの商品内容については、「死亡保険の種類」をご参照ください。
（公財）生命保険文化センター「生活保障に関する調査（平成28年度）」によると、「掛け捨て型商品志向」が27.5％であるのに対し、「貯蓄型商品志向」が65.2％と、貯蓄型の保険の方に加入したいと思っている人が6割以上を占めています。
このデータからは多くの方が、貯蓄型商品に加入したいと考えておられることがうかがえます。
図1 掛け捨て型商品と貯蓄型商品のどちらに加入したい？【平成28年、単位：％】
資料：（公財）生命保険文化センター「生活保障に関する調査（平成28年度）」をもとに作成
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貯蓄型の保険に加入したいと思っている場合でも、掛け捨て型と貯蓄型の保険料を比較した場合、貯蓄型の保険料がかなり高くなっており、その点で躊躇される方も多いです。
そこで、実際にどのぐらい保険料が違うのか、みていきましょう。
＜例＞
Ａ生命保険：30歳男性、死亡保障額1,000万円
※保険会社によってそれぞれの保険料は異なります。
毎月支払う保険料でみた場合、掛け捨て型の定期保険よりも貯蓄型の終身保険の方が約8倍も高くなっています。死亡保障額を高額にすればするほど、特に貯蓄型の終身保険では毎月の支払いが大変になってしまいます。
しかし、掛け捨て型と貯蓄型の保険の違いは毎月支払う保険料だけではなく、将来にも目を向けて考える必要があります。
上記で例に挙げた方が、30年後（60歳時点）に受け取ることができるお金は次の通りです。
＜60歳時点で戻ってくるお金＞
※解約した場合（保障はなくなります）。
※保険会社によってそれぞれの解約返戻金は異なります。
上記の例でいえば、貯蓄型の終身保険では60歳時点で解約することで受け取ることができる解約返戻金（約770万円）から、30年間払い続けた保険料の合計額（約685万円）を差し引くと、約85万円のプラスになります。
このように、貯蓄型の終身保険では、30年間保険料を支払い続けることで、一生涯、1,000万円の死亡保障を確保するとともに、約770万円の積立貯蓄を行ったことにもなります。
したがって、長期間加入し続けるのであれば、世の中の金利が低くなった現在でも、貯蓄型の終身死亡保険は、貯蓄機能と保障機能を併せて得られる特長があるといえます（ただし、長い加入期間の間にインフレが進んだ場合貨幣価値が下落し、解約返戻金の貨幣価値が目減りしてしまうリスクはあります）。
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貯蓄型の終身保険に加入後、短期間で、または保険料を支払っている期間に途中で解約してしまうと、支払った保険料よりも戻ってくるお金の方が少なくなってしまいます。
途中で保険を解約する可能性があるのであれば、元本割れのリスクについても考えておきましょう。
掛け捨て型の定期保険と貯蓄型の終身保険のどちらに加入するのかについては、図2のように、今の保険料を支払うことができるかどうかのみならず、将来の家計の状況も判断した上で加入するようにしましょう。
図2 掛け捨て型の定期保険と貯蓄型の終身保険との比較
※スクロールで表がスライドします。続きを見る
一般的に保険期間（保障期間）と保険料を支払い続ける期間（払込期間）は同じだと思われている方が多いのではないでしょうか？しかし、保険期間（保障期間）と保険料を支払い続ける期間（払込期間）が異なる生命保険もあります。少し複雑だと思われるかもしれませんが、支払い期間の違いを知ることにより、自分に合った保険料の支払い方法を選ぶこともできるのです。それぞれの特長・注意点も含めて確認してみましょう。
保険期間とは、別の言い方をすると保障期間になります。この保険期間（保障期間）中に死亡保険であれば死亡または所定の高度障害状態になった場合、死亡保険金が支払われます。
保険期間（保障期間）後に死亡や所定の高度障害状態になってしまった場合は、死亡保険金は支払われません。
払込期間とは、保険契約を継続させるために保険料を支払い続けなければならない期間のことを言います。
そして、生命保険によっては、保険期間（保障期間）と保険料を支払い続ける期間（払込期間）が異なる場合があります。
例えば、終身保険では、保険期間（保障期間）は一生涯（終身）ですが、保険料の支払い期間（払込期間）は、60歳や65歳までや、10年間や15年間など決まった期間中に支払い終える商品と、一生涯にわたって支払う商品とがあります。どちらの支払い方法にするのかについては、あらかじめ決まっている商品と加入時に選ぶことができる商品があります。
図1で、60歳まで支払う場合（60歳払済）と一生涯にわたって支払う場合（終身払）との特長・注意点をご確認ください。
図1 終身保険の払込期間（60歳払済と終身払の場合）
※スクロールで表がスライドします。どちらの支払い方法を選ぶべきかはケースバイケースで、一概には言えません。その理由ですが、終身保険は死亡保障が不要になった場合、保険契約を解約して、解約返戻金を活用することができるからです。一般的に終身保険は解約した場合解約返戻金があり、解約のタイミングによっては、払込保険料総額を上回る解約返戻金を受け取ることができます。
一般的に、払込期間が短いほど（早く払い込みを終えるほど）、解約返戻金が払込保険料総額を上回る時期が早くなりますが、毎月支払う保険料は高くなりますので、家計とライフプランを考えながら、どちらが自分にとって適した支払い方法なのか検討された上、選択されるとよいでしょう。なお、保険契約後、短期間で解約された場合は解約返戻金が全くないか、あってもごくわずかです。
※保険料払込総額の観点でみた場合、60歳払済（短期払）の方が終身払に比べて少なくなる可能性があります。理由は、短期払は保険料が割引になることから、長生きした場合（例 平均寿命まで生きた場合）に、保険料払込総額が少なくなることがあるからです。
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保険市場にご相談いただいたお客さまの中から、死亡保険をご契約いただいたお客さまのご意見やご要望をご紹介いたします。
30代 女性
30代 女性
30代 女性
30代 女性
「お客さまの声」は、主観的なご意見・ご感想であり、価値を客観的に評価するものではありません。あくまでも一つの参考としてご活用ください。
注1：共通プラットフォームシステム（名称：Advance Create Cloud Platform）の略称
注2：Application Programming Interfaceの略称
（ご利用場所：仙台コンサルティングプラザ）
質問したことに対して的確に答えてくれた。途中で飲み物がなくなったが気づいてくれなかった