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女性向け医療保険とは?

掲載日:2020年1月21日

女性向け医療保険とは、女性特有の病気(保険会社によって、女性に多い病気も含まれます)に対して保障が手厚い保険で、女性専用の保険商品や、医療保険に特約でつけるタイプのものがあります。

女性向け医療保険の仕組み

女性向け医療保険の仕組みのイメージ

一般的に女性向け医療保険は、女性特有の病気等になった場合、基本保障(入院給付金)に金額が上乗せされる形になっています。

例えば、入院給付金が日額10,000円の基本保障に、女性特有の病気等になった場合は5,000円上乗せで給付を受けられるというものです。

この例では、女性特有の病気等として保障対象になる乳がんに罹患して入院した場合、日額15,000円給付されることになります。

また、保険商品によっては、手術給付金に対しても上乗せできるものもあります。

女性向け医療保険の保険料は、保障内容が手厚くなる分、一般的に通常の医療保険より高めとなります。

女性向け医療保険の保障範囲とは?妊娠や出産の場合どうなるの?

女性向け医療保険の保障範囲とは?妊娠や出産の場合どうなるの?のイメージ

女性向け医療保険は、保険商品により、上乗せ保障の対象になる病気の種類が異なります。

上乗せ保障の対象になる病気の代表的なものは、がんでいえば「乳がん」「子宮がん」「卵巣がん」等で、子宮の病気でいえば「子宮内膜症」「子宮筋腫」等ですが、その他にリウマチやバセドウ病等が保障対象になる保険商品もあります。

さらに、妊娠や出産時のリスクに対する保障も受けられるのが一般的です。

妊娠期間中は早産等で入院することがある他、出産時においても帝王切開等で通常の出産よりも長く入院することがあります。

妊娠期間中の契約は、保険会社によっては妊娠週数(月数)等の条件がありますので、気になる人は早めに確認しておく方が良いでしょう。

また、妊娠期間中に契約ができたとしても、妊娠や出産時のリスクは保障対象外となることがあるため、こちらも確認してください。

女性向け医療保険で上乗せ保障の対象になる主な病気

  • 乳がん
  • 子宮頸がん
  • 子宮体がん
  • 卵巣がん
  • 子宮内膜症
  • 子宮筋腫

一般的に女性向け医療保険は、通常の医療保険と比べて保障が手厚くなる分、毎月の保険料は高くなります。

もし1カ月の保険料の差はそれほど大きくないと感じても、長期間にわたると大きな差になるでしょう。

ライフステージの変化やライフイベントに応じて、保険契約を考えることは大切です。

女性は、小児期から高齢期に至るまで、さまざまな体の変化があり、ライフステージによって罹患しやすい病気も変化します。

女性が入院すると、家族のいる人なら子育てや家事に影響が出ることもあり、そのための費用も掛かることが考えられます。

そのようなことを踏まえ、保障と保険料のバランスを見ながら、女性向け医療保険を考えましょう。

女性向け医療保険のおすすめの選び方とは?

子宮がんをはじめとする女性特有の病気、妊娠や出産時のリスクなどを手厚く保障してくれる女性向け医療保険ですが、それぞれの保険商品で保障内容が異なることから、選び方は難しいと感じるかもしれません。

自身の状況と保障内容を比較して慎重に決めていく必要があるため、まずはいくつか候補となる保険を挙げた上で1つに絞っていくのがおすすめです。

ここでは、女性向け医療保険のおすすめの選び方として、特に注目すべきポイントを3つ紹介していきます。

入院給付金の違い

入院時に受けられる入院給付金は、保険会社や保険商品、またそのコースごとに異なります。
一般的な女性向け医療保険では、入院給付金が1日あたり5,000円~15,000円(基本保障額)、1入院あたりの最大給付日数が60日のものが多くなります。

手厚い保障を受けたいという人は、毎月の保険料は高くなりますが、1日あたりの入院給付金が多く、給付日数も多く設定されている保険を検討してみましょう。
特に入院給付金については、保険を選択する上で重要な部分なので、不明点があれば解消しておくようにしましょう。

保障期間の違い

保障期間で分けると、女性向け医療保険は大きく「終身型」「定期型」の2つになります。
終身型は終身の保障があり、また保険料は生涯変わりません。
一方の定期型は、保障期間が区切られており、その期間内は加入時の年齢に応じた保険料を支払うことになります。
一生涯の保障を求めるのか、一定期間の安心を求めるのかを決めておくことも大切です。

祝い金の有無の違い

3年や5年などの一定期間、保険金の支払事由に該当しなかった場合に祝い金が支払われる保険があります。
気を付けておきたいのは、戻ってくるお金の有無を第一に考えて保険を決めてしまうと、もしものときに十分な保障を受けられないことになる可能性がある点です。
戻ってくるお金があった方が良いという人も、保障内容を第一に考えながら、バランスの取れた選択をしていくことが重要です。

※掲載されている情報は、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。

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