損保ジャパン、働き方に関する意識調査を実施

7割が従来の働き方からの脱却を志向
損害保険ジャパン株式会社は6月5日、「働き方に関する意識調査」を実施し、その結果を発表した。
その結果、回答者の約7割が従来の働き方からの脱却を志向していることが判明した。
調査は2020年5月1日から2日まで、インターネットを介して実施。全国に在住する20歳以上の男女を対象に2157人から回答を得た。
この調査は働き方改革関連法案の施行から1年が経過したこと、また新型コロナウイルス感染症の感染拡大をうけて発令された緊急事態宣言により在宅勤務が増加したことを背景に実施。
今後、さまざまな生活実態やテクノロジーの発展をうけ在宅勤務のあり方も含め働き方の変化が想定されることから意識変化を調査した。
家族との時間や自分の時間の増加
損害保険ジャパン株式会社が実施した調査の回答者は、緊急事態宣言の影響を含めて約4割が在宅勤務を経験した。
質問では在宅勤務となったことで新たにOA機器などを購入し、環境を整えたかを問い、回答者の約2割が平均67,550円を支払って環境を整えていた。
半数以上はPCやタブレット、スマートフォンを新たに購入しており、日本人の多くは在宅勤務を想定した設備投資を行っていないことが浮き彫りとなった。
しかし、在宅勤務により通勤時間が減少したことで、約4割が自分や家族のための時間創出効果を実感。
自身の趣味時間なども含め時間の有効活用ができたと感じたのは回答者の7割以上にのぼり、在宅勤務経験者の約7割が今後も柔軟な働き方を希望。在宅勤務の経験有無により、働き方への意識変化に差が見られる結果となった。
(画像は損害保険ジャパン株式会社ホームページより)


▼外部リンク
損害保険ジャパン株式会社ニュースリリース
https://www.sompo-japan.co.jp/
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(記事提供:スーパー・アカデミー)