医療保険・入院保険

「医療保険」を優先的に検討しましょう

「医療保険」の目的は、ご本人が病気やケガで治療を受けたときに備えることです。
厚生労働省の「平成29年（2017）患者調査」によると、全国で約131万人の入院患者のうち、年代別にみてみると、20代の方が約2.5万人、30代の方が約4.4万人、40代の方が約6.7万人、50代の方が約10.3万人、60代の方が約20.7万人となっています。

このように、いつ、病気やケガになるか分かりません。そのため、入院リスクの高まる高齢期はもちろん、ライフステージ全体を通じて「医療保険」は優先順位が高いといえます。

資料：厚生労働省の「平成29年（2017）患者調査」をもとに作成

また、上図からも分かるように、がん患者の全体の約半分を70代以上が占めており、約4分の1が60代となっています。残り約4分の1には、40代、50代だけでなく、10代、20代、30代も含まれていることから、年齢に関係なくなるべく早いうちに「がん保険」を検討することもおすすめします。

自分にあった「医療保険」を選択しましょう

医療保険に関しては、近年さまざまな商品が登場していますが、基本となる保障は、ほぼ共通しているといえるでしょう。最低でも下記のような「基本となる保障」は備えておくことをおすすめします。

■入院給付金

病気やケガで治療を目的とした入院をしたときに支給される給付金です。プランによって対象となる日数、日額は変動します。

■手術給付金

約款所定の手術を受けたときに支給される給付金です。最近は日帰り手術（外来手術）も対象になる場合があります。

■先進医療給付金

厚生労働省が定めた「先進医療」の治療を受けたときに支給される給付金です。主契約の保障としてセットされている場合と、特約で付加できる場合があります。付加するかどうかは任意ですが、「基本保障」としてパンフレットに記載されていることがあります。

そして、これらの「基本となる保障」にオプションである「特約」を追加することで、自分にあった「医療保険」にカスタマイズすることができる商品が多くあります。
代表的な「特約」として下記のようなものが挙げられます。

■女性特定疾病特約

約款所定の「女性特定疾病」が原因で、治療のための入院をした場合に支給される給付金です。基本的な保障の「入院給付金」とは別に支払われます。保険会社によって、対象となる「女性特定疾病」の範囲が異なることがありますので、注意が必要です。

■がん診断給付金

初めて「悪性新生物」や「上皮内新生物」と診断確定された場合に支給される給付金です。再発の場合も対象とする場合や所定の治療を受療しないといけない場合など、保険会社によって支給基準はさまざまです。他にも、がんの給付金の種類は増えており、さらに手厚い保障を希望する場合には、医療保険とは別にがん保険を検討することをおすすめします。

■三大疾病特約

「三大疾病（悪性新生物、急性心筋梗塞、脳卒中）」と診断された場合の「診断給付金」や、入院した場合に支給される「入院給付金」や「入院一時金」などがあります。
他にも、「五大疾病（悪性新生物、心疾患、脳血管疾患、高血圧性疾患、糖尿病）」や、さらに「肝疾患」「腎疾患」を加えた「七大疾病」を対象とした商品もあります。

独身者なら死亡保障は不要？答えはNO！です

一方で、生命保険のもうひとつの柱ともいえる「死亡保険」の最大の目的は、「遺族保障」ではないでしょうか。ご本人が万一死亡された場合、残されたご家族が生活に困らないように、ライフステージに応じた保障の選択が必要です。独身者の場合、扶養家族がいなければ、こうした遺族保障は優先順位を低くみるのが一般的です。

しかし、死亡保険の加入目的には「遺族保障」以外にも「葬儀代の準備」や「貯蓄性」も考えられます。葬儀代に関しては性別・年齢に関係なく、誰しもが一生涯に一度は必要になります。終身保険なら、万一のことがあった場合、それが何歳の時点でも必ず死亡保険金を残すことができ、少しでも若い方が安価な保険料となりますので、ご検討されてはいかがでしょうか。

老後に向けた備えも早めにスタートすれば負担感は軽減されます

独身で扶養家族がいない方でも、あえて1,000万円などの高額の死亡保険に加入される方もおられます。万一の場合の保障を持ちながら、同時に死亡保険を途中で解約することで受け取れる解約返戻金を貯蓄代わりに活用するケースです。

こうしたケースでは、解約のタイミングによっては支払保険料総額よりも解約返戻金が少なくなることがあるため、使うタイミングを考慮しながら、支払期間の設定やプランを検討することが必要になります。

また、「個人年金保険」のように、老後の生活資金の備えに特化したプランを利用する場合も、年齢が若いほど1カ月あたりの保険料を低く抑えることができますので、負担感なく備えることができます。

このように基本的な保障を独身の間に備えておき、結婚などで家族構成が変化した際に、不足分の保障を追加することを検討するのが良いでしょう。

• ※掲載されている情報は、2021年1月8日時点のものであり、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。

「医療保険」と「がん保険」の違い

「医療保険」は、病気やケガで治療のための入院や手術などをしたときに、給付金を受け取ることができる保険です。がんで入院や手術などの治療を受けた場合、医療保険の給付金支払いの対象になりますので、「がん」への備えとしても有効です。しかし、医療保険は、入院日数に応じた給付金支払いが基本になるため、入院日数が短期化傾向にある現状では、受け取れる給付金総額が、がん治療に十分な金額になるとは限りません。

一方、「がん保険」は、対象となる疾病が「がん」に特化されているのが特徴です。例えば、100万円単位の給付金が受け取れる保障が用意されている場合がありますが、がん以外の病気やケガについては保障されません。

がんで治療を受けた場合、「医療保険」でも「がん保険」でも給付金を受け取ることができますが、それぞれに特徴がありますので、双方を補い合うように備えることが理想だといえます。

がんの治療を受けた場合の比較

■医療保険

• がんの種類：「悪性新生物」「上皮内新生物」ともに給付金支払いの対象となる。
• 入院、手術：治療を目的にしたものであれば給付金支払いの対象となる。
• 通院：「通院の保障」が含まれていれば給付金支払いの対象となる。ただし、治療が目的である入院前後または退院後の通院に対し、給付金が支払われる（プランにより日数制限あり）。
• がんと診断された場合：一般的に診断確定だけでは支払い対象となる給付金はなし。

■がん保険

• がんの種類：保障内容により、「悪性新生物」のみ給付金支払いの対象になる場合や、「上皮内新生物」も給付金支払いの対象になる場合がある。
• 入院、手術：治療を目的にしたものであれば給付金支払いの対象となる。入院給付金は支払日数無制限の設定が多い。
• 通院：「通院の保障」が含まれていれば給付金支払いの対象となる。ただし、治療が目的の通院でなければ保障の対象にならない。保障内容により支払日数の制限や、所定の治療に制限される場合がある。
• がんと診断された場合：多くの場合「診断給付金」が給付される。

「医療保険」も「がん保険」も、特約を付加することで通院保障やがんと診断された場合の保障を補うことができる商品がありますので、よく確認するようにしましょう。

では、がんに備えるために、あえて優先順位をつけるとすればどうでしょう。
保険の目的のひとつは、経済的リスクに備えることです。がんになった場合、一般的な病気やケガに比べて、経済的負担が大きくなる可能性が高くなります。そのため、入退院を繰り返したり、治療が長期に渡ったり、負担する医療費が高額になったりする可能性の高い「がん」に特化した「がん保険」こそ、万一のときの備えとして優先すべきではないでしょうか。

長期に渡る治療～「がん治療」は入院だけではない～

以前の「がん」治療といえば、長い間入院生活を余儀なくされるイメージが強いのではないでしょうか。しかし、厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況」によると、現在がんでの1回あたりの平均入院日数は、18日程度と3週間もかかっていません。
では、なぜ、がんは「治療が長引く」といわれるのでしょうか。

その答えは、「入院・手術」以外のがん治療にあります。
がんと診断されてから、病状確認のための検査や、患部への手術が行われる時期があります。
その後、再発防止のため、抗がん剤などを利用した化学療法や放射線治療などが実施される期間があります。この期間の治療は、がんの状態によっては半年以上かかる場合もあり、入院を伴わない通院治療が増えています。
他にも、がんそのものへの治療後に、日常生活の質の向上のためリハビリに取り組む期間があります。
これらの期間の合計が「がんの治療期間」であり、それぞれに医療費負担が発生することを想定する必要があります。

健康保険適用外の治療の可能性

がんにかかわる治療の特徴のもうひとつが、健康保険などが適用されない費用が発生する可能性があることです。
がんの治療では、健康保険適用の治療で効果が薄い場合、健康保険の適用されない治療を選択するケースもありえます。

代表例として、「先進医療（※）」の「重粒子線治療」は、厚生労働省「【先進医療Ａ】令和3年6月30日時点における先進医療に係る費用」によると自己負担額が約319万円かかることになります。先進医療以外にも健康保険適用外の治療が存在するため、健康保険適用外の治療を選択せざるを得ない可能性が、医療費の自己負担額が高額になりやすい一因といえます。
また、がんは治癒後も再発していないかを確認するための検査や診察を受診しなければならず、多くの場合、経過観察として定期的な検査を受診することになります。
（※）「先進医療」とは、厚生労働大臣が認める医療技術で、医療技術ごとに適応症（対象となる疾患・症状等）および実施する医療機関が限定されています。また、厚生労働大臣が認める医療技術・適応症・実施する医療機関は随時見直されます。

医療保険には、「がん特約」を付加できるタイプもありますので、「医療保険」と「がん保険」のどちらも加入するのか、現在加入中の保険全体を見直すのか、複数の保険会社の商品を取り扱っている総合代理店で相談してみることをおすすめします。

• ※掲載されている情報は、2022年10月18日時点のものであり、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。

注意ポイントその1「うまい話には裏がある」じゃないですが……

コマーシャルでよく目にする「誰でも保険料が一律」という保険は、以下の2つのタイプに分かれます。

1. 1．保険料は年齢、性別にかかわらず一律だが、給付対象となるのは「傷害（ケガ）での入院や手術のみ」という、「傷害保険」のケース。
2. 2．「病気」「ケガ」でも給付対象となる「医療保険」だが、加入時の保険料は一律でも、年齢・性別によって受け取れる給付金額が異なるケース。

「入れてラッキー」「安くて良かった」といっても、いざという時に思っていた給付金が受け取れなければ意味がありません。加入前に、給付条件をよく確認するようにしてください。

注意ポイントその2本当に引受基準緩和型しか入れないの！？

既往症がある場合や治療中の場合、本当に保険料が一般的に高くなる『引受基準緩和型医療保険』にしか入れないのでしょうか。
病歴の種類や治療内容にもよりますが、完治している場合はもちろん治療中でも、一般的な医療保険に加入できる場合があります。

■完治してから5年以上経過している場合

告知義務は、申込日（告知日）からさかのぼって5年以内の治療歴が対象です。最後の治療（経過をみる検査を含む）から5年以上経過していれば、申告は不要です（一部のプランは、5年以上経過していても申告対象になる場合がありますのでご注意ください）。

■5年以内に治療歴があっても、保険会社が定めた、保険に加入できる範囲内の治療内容に該当する場合

治療内容の詳細を申告する必要はありますが、「特別条件」付（「部位不担保」や「割増保険料」など）で受け付けてくれる場合があります。この場合のメリットは、引受基準緩和型より一般的に保険料が安くなることで、デメリットは、「部位不担保」の適用期間は、一部の給付金が受け取れない場合があることです。
※部位不担保…主に医療保険に適用される条件で、契約日から一定期間または保険期間の全てにわたって、身体の特定部位などを保障の対象外（不担保）とすることを条件に契約する方法。

最初から「引受基準緩和型」を検討するのではなく、必ず保険会社や保険代理店に相談してみましょう。

注意ポイントその3あえて引受基準緩和型の選択肢も！

「引受基準緩和型医療保険」のわかりやすいメリットは、一般的な医療保険より緩やかな健康告知で加入できることです。また、保障開始後の1年間は給付金が半額になるというのも特徴ですが、これはデメリットと受けとられがちです。
しかし、実は、この1年以内の保障はメリットでもあります。なぜなら、一般的な医療保険の「部位不担保」などが適用された場合、因果関係のあるものは不担保期間中の給付金はゼロですが、引受基準緩和型医療保険の場合は、半額になるとはいえ、既往症と因果関係の強いものでも給付対象になりえるからです。

ご自身にとって、どの選択肢がベストなのか、十分に比較しながら検討されることをおすすめします。

• ※掲載されている情報は、2016年9月9日時点のものであり、最新の商品・法律・税制等とは異なる場合がありますのでご注意ください。